ZENTENA
ログイン
法人番号 9012801002438

日本電子株式会社

JEOL Ltd.
上場 プライム 東京都昭島市 従業員 2,281名 設立 1949-05-30
照合済みの公的データ
国税庁 年金機構 gBizINFO EDINET
この企業をウォッチ
共有 ポスト @Threads LINE
沿革 公開
出所 EDINET 有価証券報告書「沿革」
1949-05 東京都三鷹市に「株式会社日本電子光学研究所」(資本金500千円)設立、電子顕微鏡の製造・販売を開始
1952-11 産業機器分野に進出(高周波焼入装置完成)
1953-03 東京事務所開設
1954-10 大阪営業所開設(
1981-06 大阪支店に改称)
1956-08 分析機器分野に進出(磁気共鳴装置完成)
1959-05 名古屋営業所開設(
1981-06 名古屋支店に改称)
1960-09 東京都昭島市に「さくら精機株式会社」(
1989-12 「日本電子テクニクス株式会社」に変更、
2021-04 当社に吸収合併)設立
1961-05 「日本電子株式会社」に商号変更
1962-04 東京証券取引所市場第二部に上場
1962-12 米国に「JEOLCO(U.S.A.)INC.」設立(
1993-04 「JEOL USA,INC.」(現連結子会社)に変更)
1964-04 昭島製作所開発館完成
1964-11 フランスに「JEOLCO(FRANCE)S.A.」設立(
2005-04 「JEOL(EUROPE)SAS」(現連結子会社)に変更)
1966-06 本店を三鷹市より昭島市へ移転登記
1966-08 東京証券取引所市場第一部に上場
1968-07 英国に「JEOLCO(U.K.)LTD.」設立(
1971-04 「JEOL(U.K.)LTD.」(現連結子会社)に変更)
1971-10 豪州に「JEOL(AUSTRALASIA)PTY.LTD.」設立(現連結子会社)
1971-04 英文社名をJEOL Ltd.に変更
1972-04 医用機器分野に進出(生化学自動分析装置完成)
1973-02 オランダに「JEOL(EUROPE)B.V.」設立(現連結子会社)
1973-03 スウェーデンに「JEOL(SKANDINAVISKA)A.B.」設立(
2017-01 「JEOL(Nordic)AB」(現連結子会社)に変更)
1974-06 東京都昭島市に「日電子物産株式会社」設立(
1989-12 「日本電子アクティブ株式会社」に変更、
2009-07 当社に吸収合併)
2009-07 東京都昭島市に「日電子技術サービス株式会社」設立(
1989-12 「日本電子データム株式会社」に変更、
2009-07 当社に吸収合併)
1984-04 イタリアに「JEOL(ITALIA)S.p.A.」設立(現連結子会社)
1988-08 横浜支店開設
1989-04 東京都昭島市に「日本電子クリエイティブ株式会社」設立(
2004-04 当社に吸収合併)
1994-02 韓国に「JEOL KOREA LTD.」設立(
2019-12 100%子会社化(現連結子会社))
1995-01 シンガポールに「JEOL ASIA PTE.LTD.」設立(現連結子会社)
1997-06 ドイツに「JEOL(GERMANY)GmbH」設立(現連結子会社)
1999-01 台湾に「JEOL DATUM TAIWAN LTD.」設立(
2003-07 「JEOL TAIWAN SEMICONDUCTORS LTD.」(現連結子会社)に変更)
2003-07 東京事務所を千代田区より立川市に移転
2002-03 「山形クリエイティブ株式会社」設立(
2016-04 「日本電子山形株式会社」(現連結子会社)に変更)
2004-04 「日本電子クリエイティブ株式会社」当社に吸収合併
2009-07 「日本電子データム株式会社」「日本電子アクティブ株式会社」当社に吸収合併
2011-04 東京都昭島市に分社型の新設分割により「株式会社JEOL RESONANCE」設立(
2022-10 当社に吸収合併)
2014-05 東京事務所を立川市より千代田区に移転
2019-12 「JEOL KOREA LTD.」100%子会社化
2020-01 米国の「Integrated Dynamic Electron Solutions, Inc.」の全株式を取得
2021-04 「日本電子テクニクス株式会社」当社に吸収合併
2021-10 武蔵村山製作所開所
2022-10 「株式会社JEOL RESONANCE」当社に吸収合併
2025-01 「ジャパンスーパーコンダクタテクノロジー株式会社」の全株式を取得(現連結子会社) フランスに「JEOL HOLDING EUROPE SAS」設立(現連結子会社)
有価証券報告書の「沿革」記載事項をそのまま再構成しています(AI生成ではありません)
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
無料登録で見られます
メールアドレスだけで登録完了。無料プランは毎月3社まで深掘りできます。
無料で登録する