1970-07
東京都港区にて株式会社テノックスを設立、旭化成工業株式会社（現 旭化成株式会社）の代理店としてコンクリートパイルの販売、施工を開始
1977-02
既製杭の施工法（中掘り工法）、特許取得
1977-07
中部地区の拡販のため、愛知県名古屋市に名古屋営業所開設
1980-05
旭化成建材株式会社と共同研究開発のＣＭＪ工法、建設大臣認定取得
1984-03
テノコラム工法、特許取得
1985-05
新日本製鐵株式会社（現 日本製鉄株式会社）と共同研究開発のＴＮ工法、建設大臣認定取得
1985-08
千葉県東葛飾郡に沼南機材センター開設
1986-07
千葉県船橋市に船橋機材センター開設
1987-05
関西地区の拡販のため、大阪府大阪市に大阪営業所開設
1987-12
九州地区の拡販のため、福岡県大牟田市に九州営業所開設（現在 福岡県福岡市）
1988-11
北陸地区の拡販のため、石川県金沢市に北陸営業所開設（ 2011年4月北陸出張所に組織変更）
1989-02
中国地区及び四国地区の拡販のため、広島県広島市に中四国営業所開設
1989-07
東北地区の拡販のため、宮城県仙台市に東北営業所開設
1990-12
北海道地区の拡販のため、北海道札幌市に北海道営業所開設
1991-11
日本証券業協会に株式を店頭登録
1995-03
新日本製鐵株式会社（現 日本製鉄株式会社）及び株式会社クボタと共同研究開発のガンテツパイル工法、財団法人国土開発技術研究センター（現 一般財団法人国土技術研究センター）が行う一般土木工法・技術審査証明事業による技術審査証明取得
1995-09
株式会社山本組（千葉県東葛飾郡）を傘下に収め、同社の商号を株式会社テノックス技研と改称
1997-04
地盤の強化・補強に関する工法の開発等を主目的に共同出資により株式会社複合技術研究所を設立
1998-05
機材センター機能強化のため、船橋機材センターと沼南機材センターを統合、千葉県船橋市に東京機材センターを新設
1998-10
ガンテツパイル工法、建設大臣認定取得
1998-10
テノコラム（深層混合処理）工法、財団法人先端建設技術センター（現 一般財団法人先端建設技術センター）が行う先端建設技術・技術審査証明事業による技術審査証明取得
2001-03
株主構成の明瞭化を図るため、有限会社プロスペックを吸収合併
2002-07
ＡＴＴコラム工法、国土交通大臣認定取得
2004-12
日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
2005-06
ＴＮ－Ｘ工法、国土交通大臣認定取得
2010-02
株式会社日本住宅保証検査機構（JIO）と共同研究開発のピュアパイル工法、財団法人日本建築総合試験所（現 一般財団法人日本建築総合試験所）が行う建築技術認証・証明事業による建築技術性能証明取得
2010-04
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場
2011-12
本社を現在地に移転
2013-04
北東北出張所を岩手県盛岡市に開設
2013-07
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）に上場
2014-03
ＡＴＴコラム工法、公益社団法人土木学会の技術評価制度による技術評価取得
2015-03
ピュアパイル工法、特許取得
2015-04
郡山出張所を福島県郡山市に開設
2015-09
ベトナム社会主義共和国ホーチミン市にTENOX ASIA COMPANY LIMITEDを設立
2018-08
ベトナム社会主義共和国にてテノコラム工法の技術認証を取得
2020-10
株式会社広島組及び亀竹産業株式会社を買収し子会社化（ 2021年2月株式会社広島組を存続会社として亀竹産業株式会社を吸収合併）
2020-12
日本ヒューム株式会社と業務資本提携
2021-01
日本コンクリート工業株式会社と業務資本提携
2022-04
東京証券取引所スタンダード市場に市場変更
2022-04
大三島物産株式会社を買収し子会社化（持分法非適用非連結子会社）
2024-07
ＴＮ－Ｘ工法、一般財団法人ベターリビングより施工技術に関する建設技術審査証明を取得
2024-11
日本ヒューム株式会社と共同開発のＣＰ－Ｘ工法（既製コンクリート杭高支持力中掘り拡大根固め工法）、一般財団法人ベターリビングより基礎ぐいの許容支持力算定方法に関する技術評定（一般評定）を取得
2025-01
テノキューブ工法（スラリー式浅層混合処理地盤改良工法）、一般財団法人先端建設技術センターより施工技術に関する建設技術審査証明を取得
2025-12
ジャパンホームシールド株式会社と資本業務提携
