1919-10
東京都渋谷区幡ヶ谷において顕微鏡の国産化とその他光学機械の製作を目的として株式会社高千穂製作所を設立
1936-04
写真機の製造を開始
1942-06
高千穂光学工業株式会社に商号変更
1944-02
長野県伊那市に伊那工場（現 長野事業場）を新設
1949-01
オリンパス光学工業株式会社に商号変更
1949-05
東京証券取引所に株式を上場
1952-05
医療機器の製造を開始
1955-05
株式会社高千穂商会の経営に参加、写真機の国内販売を強化
1960-10
測定機の製造を開始
1963-08
東京都八王子市に八王子事業場（現 技術開発センター石川）を新設
1964-05
Olympus Optical Co.(Europa) GmbH（現 連結子会社Olympus Europa SE & Co. KG）を設立、欧州における当社製品の販売を強化（以後、欧州各地に製造・販売拠点を設ける）
1968-01
Olympus Corporation of America（現 連結子会社Olympus America Inc.）を設立、米国における顕微鏡・医療機器の販売を強化
1969-05
オリンパス精機株式会社（現 連結子会社会津オリンパス株式会社）を設立（以後、国内各地に製造関係会社を設ける）
1977-03
Olympus Camera Corporation（現 連結子会社Olympus America Inc.）を設立、米国における写真機の販売を強化
1980-02
東京都新宿区西新宿に本社事務所を移転
1981-11
長野県上伊那郡に辰野事業場（現 長野事業場）を新設
1988-02
東京都八王子市に技術開発センター宇津木を新設
1990-06
Olympus USA Incorporated（現 連結子会社Olympus Corporation of the Americas）を設立、米国における事業基盤を強化
1993-04
東京都西多摩郡に日の出工場を新設（八王子工場を移転）
2003-10
オリンパス株式会社に商号変更
2004-10
映像事業および医療分野をオリンパスイメージング株式会社およびオリンパスメディカルシステムズ株式会社として会社分割
2005-06
Olympus NDT Corporationを設立、非破壊検査事業を強化
2008-02
Gyrus Group PLCを買収し、医療分野における外科の領域を強化
2011-04
Olympus Corporation of Asia Pacific Limitedをアジア・オセアニアの統括会社とし、同地域における事業基盤を強化
2011-10
オリンパスオプトテクノロジー株式会社と株式会社岡谷オリンパスを合併、長野オリンパス株式会社（現 連結子会社）とする
2012-09
情報通信事業を日本産業パートナーズ株式会社が設立したアイジェイホールディングス株式会社に譲渡
2015-04
当社を吸収分割承継会社とするオリンパスメディカルシステムズ株式会社の吸収分割および当社とオリンパスイメージング株式会社の合併により、医療分野および映像事業を当社に吸収
2016-04
東京都八王子市に本店所在地を変更
2020-04
当社医療分野における品質法規制機能の強化を目的に、研究開発・製造・修理企画等の一部機能をオリンパスメディカルシステムズ株式会社に吸収分割
2021-01
映像事業をOMデジタルソリューションズ株式会社に承継させ、日本産業パートナーズ株式会社が設立したOJホールディングス株式会社に譲渡
2021-02
Quest Photonic Devices B.V.を買収し、医療分野における外科領域の蛍光イメージング技術を強化
2021-05
Medi-Tate Ltd.を買収し、医療分野における泌尿器科の領域を強化
2021-10
医療事業の国内販売機能をオリンパスメディカルサイエンス販売株式会社に承継させ、オリンパスメディカルサイエンス販売株式会社は商号をオリンパスマーケティング株式会社に変更
2022-04
科学事業を株式会社エビデントとして会社分割
2022-12
Odin Medical Ltd.を買収し、医療分野におけるデジタル技術の活用を強化
2023-04
株式会社エビデントをBain Capital Private Equity, LPが投資助言を行う投資ファンドが間接的に株式を保有する特別目的会社である株式会社BCJ-66に譲渡
2024-04
東京都八王子市石川町に本社事務所を移転
2024-07
整形外科事業をポラリス・キャピタル・グループ株式会社が設立した PTCJ-6O ホールディングス株式会社及び PTCJ-6F ホールディングス株式会社に譲渡
2026-06
BioProtect Ltd.を買収し、医療分野における泌尿器科の領域を強化
