1946-07
故取締役相談役山田徳郎氏が戦時中（関東州大連市に本社を置き、中国を商圏に活動していた株式会社福昌公司に勤務）の電機機械の販売経験を活かし、個人企業として創業。
1949-11
株式会社に改組し、資本金20万円をもって東京都千代田区神田須田町に本社を開設。 会社発足と同時に株式会社安川電機製作所（現、株式会社安川電機）と代理店契約を締結。
1951-08
建設業者大臣登録。（許可換えにより、現、東京都知事許可）
1958-04
福岡出張所（現、九州支社福岡営業部）を開設。
1960-04
本社を東京都中央区銀座四丁目に移転。
1960-08
大阪出張所（現、関西支社大阪営業部）を開設。
1962-05
研究所（サンワテスコム株式会社 清算の前身）を設置。
1962-10
名古屋出張所（現、中部支社）を開設。
1970-11
子会社山田空調株式会社（現、サンワトリニティ株式会社）を設立。
1972-11
京都出張所（現、関西支社京都第一営業部、京都第二営業部）を開設。
1977-11
子会社株式会社山田工業研究所（サンワテスコム株式会社 清算）を設立。
1982-05
当社株式を店頭売買銘柄として、日本証券業協会（東京地区協会）に登録。
1984-11
名古屋物流センター（現、中部物流センター）を開設。
1990-06
子会社ヤマダ流通株式会社（現、サンワロジスティック株式会社）を設立。
1993-04
社名を山田工業株式会社からサンワテクノス株式会社に変更し、併せて本社を東京都中央区八重洲へ移転。
1995-05
子会社サンワテクノスシンガポールを設立。
1996-03
名古屋物流センターを名古屋サービスセンター（現、中部物流センター）に名称変更し、併せて愛知県長久手市へ移転。
1997-12
子会社サンワテクノスホンコンを設立。
1998-04
子会社サンワテクニックヨーロッパ（現、サンワテクノスヨーロッパ）をドイツに設立。
1998-07
子会社サンワテクノスアメリカを設立。
1998-11
子会社サンワテクノス台湾（合弁会社）を設立。
2000-10
子会社サンワテクノスマレーシアを設立。
2001-01
子会社サンワテクノス台湾（合弁会社）を解消し、新たに子会社サンワテクノス台湾を設立。
2001-12
子会社上海サンワテクノスを設立。
2003-04
東京証券取引所市場第二部に上場。
2004-02
ISO14001認証取得。
2004-03
東京サービスセンター（現、北関東物流センター）を開設。
2005-03
東京証券取引所市場第一部に上場。
2005-10
九州サービスセンター（現、九州物流センター）を開設。
2006-02
ISO9001認証取得。
2006-10
子会社サンワテクノスタイランドを設立。
2009-01
子会社サンワテクノス深圳を設立。
2009-10
八王子営業所を支店に昇格し、東京西支店（現、北関東支社八王子営業部）を開設。
2013-10
香港物流センターを開設。
2017-04
子会社サンワテクノスインドネシアを設立。子会社サンワテクノスフィリピンを設立。子会社サンワテクノスメキシコを設立。子会社サンワテスコム株式会社を清算。本社を東京都中央区京橋へ移転。子会社サンワテクノスベトナムを設立。名古屋支店を支社に昇格し、名古屋支社（現、中部支社）を開設。横浜営業所を支店に昇格し、横浜支店（現、南関東支社横浜営業部）を開設。
2018-04
関東支社を開設。 関西支社を開設。
2019-01
名古屋サービスセンター（現、中部物流センター）を愛知県瀬戸市へ移転。
2019-04
北関東営業所を支店に昇格し、関東支社北関東支店（現、北関東支社さいたま第一営業部、さいたま第二営業部）を開設。 三河営業所を支店に昇格し、三河支店（現、中部支社刈谷営業部）を開設。
2021-06
監査等委員会設置会社へ移行。
2022-04
東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
2023-09
子会社サンワテクノスインドを設立。
2024-04
関東支社を再編し、南関東支社と北関東支社を開設。九州支社を開設。北九州営業所を支店に昇格し、北九州支店（現、九州支社北九州営業部）を開設。
2025-10
名古屋支社を中部支社へ名称変更。支社直下の支店及び営業部を「営業部」に名称統一。株式会社エムテックを子会社化。HTK Europe Limitedを子会社化し、サンワテクノスＵＫコネクトソリューションズ（以下サンワテクノスＵＫという。）に商号変更。
2026-04
東京サービスセンターを移転し、北関東物流センターへ名称変更。南関東物流センターを開設。名古屋サービスセンターを中部物流センターへ名称変更。九州サービスセンターを九州物流センターへ名称変更。川崎輸出センターを開設。
