1949-08
合資会社細川鉄工所を株式会社細川鉄工所に改組し、大阪市港区に本店を設置。
1949-10
本店を大阪府高槻市に移転。
1951-03
微粉砕機(スーパーミクロンミル)の製造・販売を開始。
1955-09
分級機(ミクロンセパレータ)の製造・販売を開始。
1957-05
関東地域での営業体制強化のため東京支店を新設。
1958-03
大阪第1工場を新設。
1959-08
乾燥機(ミクロンドライヤ)の製造・販売を開始。
1960-05
本店を大阪市港区に移転。
1962-01
パルベライジング・マシナリー社〔現Hosokawa Micron International Inc.(アメリカ)〕より技術導入し、乾式ろ過集塵装置(マイクロパルスエアー)、微粉砕機(パルベライザ等)の製造・販売を開始。
1963-07
ナウタミックス社(オランダ)より技術導入し、混合機(ナウタミキサ)の製造・販売を開始。
1969-05
枚方工場(大阪府枚方市)を新設。
1973-02
本社事務所(大阪府枚方市)の新設及び枚方工場を増設。
1979-04
粉体技術センター(千葉県柏市)を新設。
1980-08
「ホソカワミクロン株式会社」に商号変更。
1982-08
混合機専門メーカーであるナウタミックス社(オランダ)を買収し、ヨーロッパにおける販売及び生産拠点とする。
1985-03
ホソカワインベストメント社を通してアメリカ最大の粉体処理装置メーカーであるU.S.フィルターシステムズ社〔現Hosokawa Micron International Inc.(アメリカ)〕を買収し、アメリカにおける国際化の拠点とする。
1986-04
技術開発センター(枚方事業所内)を新設。
1986-09
国内関係会社3社〔株式会社ホソカワインターナショナル、細川粉体機器サービス株式会社、ホソカワ東京機器サービス株式会社〕及び株式会社細川粉体工学研究所を吸収合併。
1987-09
表面融合システム(メカノフュージョンシステム)の製造・販売を開始。
1987-11
HMIウンターネーメンズ ホールディング社を通して西ドイツ最大の総合粉体機器メーカーであるアルピネ社（現連結子会社）を買収。
1989-06
大阪証券取引所市場第二部へ当社株式を上場。〃本店を大阪市中央区に移転。
1991-08
東京証券取引所市場第二部へ当社株式を上場。
1992-01
Hosokawa Micron International Inc.(アメリカ)(現連結子会社)を通じて乾燥機、混合機、粉砕機、コンパクションマシーン並びにそれらのシステムの製造・販売等を行うビーペックス社グループ(アメリカ)を買収。
1992-03
東京証券取引所、大阪証券取引所の市場第一部銘柄に指定。
1992-09
奈良工場(奈良県五條市)を新設。
1993-03
大阪工場を枚方工場、奈良工場に集約。
1993-04
つくば粉体技術開発センターを新設。
2000-01
海外グループ(日本を除く)の集塵機・各種フィルター等の製造・販売部門を売却。
2002-10
研究開発部門の営業を当社の子会社であるホソカワパウダエンジニアリング株式会社に承継させるため会社分割を実施し、同社の商号を株式会社ホソカワ粉体技術研究所に変更。
2004-04
本店を大阪府枚方市枚方事業所内に移転。
2005-08
上海事務所を法人化し、細川密克朗(上海)粉体机械有限公司を設立。
2007-09
本社社屋新築(大阪府枚方市）
2008-04
Hosokawa Micron International Inc.を完全子会社化。
2009-07
国内関係会社である株式会社ホソカワ粉体技術研究所を吸収合併。
2013-05
東京事業所新築(千葉県柏市)
2014-04
Hosokawa Alpine Aktiengesellschaft(ドイツ)にて工場の新設及び事務所の改修。
2014-10
株式会社ユノインターナショナルを買収し、社名を「ホソカワミクロン化粧品株式会社」に変更。
2015-09
連結子会社Hosokawa Bepex GmbH(ドイツ)を売却し、製菓関連事業より撤退。 年月概要
2016-04
創業100周年を迎える。
2020-01
連結子会社Hosokawa Alpine Aktiengesellschaft(ドイツ)を通じて、Solids Solutions Group(SSG社)(ドイツ及びスペイン)を買収。
2020-03
Hosokawa Alpine Poland Sp. z o.o.(ポーランド)を設立。
2020-10
会社分割(簡易新設分割)によりホソカワ受託加工株式会社を設立。
2021-01
新大阪工場 竣工
2024-10
国内完全子会社であるホソカワミクロン化粧品株式会社を吸収合併。 （注）
2022-04
4日に東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行しております。
