2010-10
「送料無料」「返品無料」などを取り入れた「顧客サービス至上主義のECサイト事業」の展開を目的に東京都港区赤坂において、資本金3,800万円で株式会社ジェイドを設立
2010-11
東京都渋谷区恵比寿に本社移転
2010-11
埼玉県三郷市に物流拠点を設立
2011-08
無料で試着できる、靴の通販サイト「LOCONDO.jp」サービスを開始「LOCONDO.jp」において、バッグの取扱いを開始
2011-11
東京都港区赤坂に本社移転
2012-04
東京都江東区潮見に物流拠点を移転
2012-07
プラットフォームサービス第一弾として、株式会社サマンサタバサジャパンリミテッドの自社公式EC支援「BOEM(Brand's Official E-commerce Management)」を開始
2012-08
株式会社ロコンドに商号変更
2013-04
「LOCONDO.jp」において、アパレル(洋服)の取扱いを開始
2013-10
デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 日本テクノロジーFast50において、第1位を受賞
2013-12
デロイト アジア太平洋地域テクノロジー Fast500において、アジア太平洋地域内で第3位を受賞
2014-04
アウトレットサイト「LOCOLET」オープン
2014-09
東京都江東区南砂に物流拠点「ロコポート」を移転 東京都渋谷区元代々木町に本社移転
2015-04
プラットフォームサービス第二弾として、株式会社アルペンに「店舗欠品ゼロ」プラットフォーム「LOCOCHOC」サービスの開始
2015-08
プラットフォームサービス第三弾として、ルコライン・ジャパン株式会社に倉庫機能を一律で担う、「e-3PL」サービスの開始
2015-08
ECサービス第二弾として、「楽天市場(※1)」に「LOCOMALL」を出店
2015-10
「Yahoo!ショッピング(※2)」に「LOCOMALL」を出店
2016-03
スマホで使える、当社内製の「WMS(在庫管理システム)」の運用を開始
2016-11
スペイン発のグローバルファストファッションブランド、MANGOとのオンライン(自社公式EC含む)及びリアル店舗における、国内独占フランチャイズ契約を締結
2017-01
「LOCONDO.jp」iPhoneアプリ リリース
2017-03
東京証券取引所マザーズ市場上場
2017-07
リアル店舗の売上、在庫をECと一元管理する「LOCOPOS」サービス開始
2017-08
ユーザーニーズに対応しながら物流業界の課題を配送会社とともに解決していく配送サービスプラン「ファーストクラス便」「急ぎません。便」を導入
2018-03
「LOCONDO.jp」Androidアプリ リリース
2018-10
Misuzu & Co.株式会社を子会社化
2019-03
株式会社モバコレを子会社化
2019-06
株式会社モバコレを吸収合併
2020-03
Misuzu & Co.株式会社を吸収合併
2020-04
D2Cブランドの取扱いを開始
2020-05
千葉県八千代市に物流拠点「ロコポート」を移転
2020-07
株式会社Fashionwalkerを子会社化
2020-09
株式会社Fashionwalkerを吸収合併し、「FASHIONWALKER」の運営を開始
2021-07
株式会社フェアプレイを子会社化
2021-09
株式会社フェアプレイを吸収合併し、「SPORTS WEB SHOPPERS」の運営を開始
2022-01
株式会社デファクトスタンダードが運営するファッション通販サイト wajaを吸収分割
2022-04
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のマザーズ市場からグロース市場に移行
2022-06
RBKJ株式会社を設立
2022-10
RBKJ株式会社が、アディダス ジャパン株式会社より日本国内のリーボック事業の一部を譲り受け
2023-06
ジェイドグループ株式会社に商号変更
2024-01
TCB株式会社の株式取得
2024-02
ブランデリ株式会社を子会社化
2024-03
マガシーク株式会社を子会社化
2024-03
株式会社FASCINATEを子会社化 年月事項
2024-05
ブランデリ株式会社を吸収合併
2025-03
中間持株会社としてANBUR LEAGUE株式会社を設立
2025-03
ANBUR LEAGUE株式会社が株式会社マルタミを子会社化
2025-03
ANBUR LEAGUE株式会社が株式会社ブルーシンシアを子会社化
2025-06
ARIGATO株式会社を子会社化
2025-06
株式会社FASCINATEが株式会社マルタミを吸収合併
2025-12
株式会社ロイヤル及び株式会社ロイヤルロジスティクスを子会社化※1.楽天株式会社が主な事業主体であるインターネットショッピングモールであります。2.ヤフー株式会社が主な事業主体であるインターネットショッピングモールであります。