ZENTENA
ログイン
法人番号 1190001008733

株式会社安永

上場 スタンダード 三重県伊賀市 従業員 560名
照合済みの公的データ
国税庁 gBizINFO EDINET
この企業をウォッチ
共有 ポスト @Threads LINE
沿革 公開
出所 EDINET 有価証券報告書「沿革」
1949-09 ㈱安永鉄工所を三重県上野市(現:伊賀市)に設立し、家庭用ミシンアームベッドを生産。
1953-03 銑鉄鋳物の生産開始。
1953-07 鋳造部門を分離独立させ、㈱安永鋳造所(
1988-09 、安永キャスティング㈱に商号変更)を設立。
1959-08 農業用機械部品の生産開始。
1960-03 国内向け外販工作機械の生産開始。
1963-04 農業用機械エンジン部品及び自動車部品の生産開始。
1964-12 運輸部門を分離独立させ、緑運送㈱(
1988-09 、安永運輸㈱に商号変更、現:連結子会社)を設立。
1967-02 自動車エンジン部品の本格生産。
1967-03 三重県名張市に名張工場建設。ミシンアームベッド生産設備を移管し操業開始。
1970-07 東京都千代田区に安永エンジニアリング㈱を設立。
1972-05 エアーポンプの生産開始。
1974-06 ミシンアームベッドの生産中止。
1974-09 ワイヤソー発表。
1975-02 ワイヤソーの本格生産。
1982-11 三重県上野市(現:伊賀市)に西明寺工場を完成させ、自動車エンジン部品工場として操業開始。
1986-03 東京都墨田区に安永エンジニアリング㈱ビルの完成に伴い、同ビル内に東京事務所を設置。
1987-02 検査測定装置の生産開始。
1988-04 ㈱安永鉄工所から㈱安永に商号を変更。
1989-11 米国に合弁会社ゼネラル・プロダクツ・デラウェアー㈱を設立。
1993-10 安永エンジニアリング㈱を吸収合併。
1994-04 安永キャスティング㈱を吸収合併。
1995-05 韓国に合弁会社㈱嶺南安永を設立。
1996-02 インドネシアに安永インドネシア㈱(現:連結子会社)を設立。
1996-02 大阪証券取引所市場第二部へ上場。
1998-04 安永総合サービス㈱(現:連結子会社)を設立。
1998-10 米国に販売子会社、安永アメリカ㈱(現:連結子会社)を設立。
1999-03 東京都墨田区の東京事務所を東京サービスセンターとし、東京事務所を東京都中央区に移転。
2000-03 米国の合弁会社ゼネラル・プロダクツ・デラウェアー㈱の全株式を譲渡。
2001-05 シンガポールに安永シンガポール㈱を設立。
2002-06 韓国の合弁会社㈱嶺南安永の全株式を譲渡。
2002-09 中国上海市に上海安永精密切割機有限公司(現:連結子会社)を設立。
2004-10 会社分割により、ワイヤソー事業(工作機械事業の一部)を新設子会社ヤスナガワイヤソーシステムズ㈱に承継。
2004-10 会社分割により、検査測定装置事業を新設子会社YASUNAGA S&I㈱に承継。
2005-04 会社分割により、環境機器事業を新設子会社安永エアポンプ㈱(現:連結子会社)に承継。
2006-02 三重県伊賀市に建設したゆめぽりす工場が、エンジン部品工場として操業開始。
2007-04 東京都中央区の東京事務所を閉鎖。
2007-04 東京都墨田区の東京サービスセンターを安永東京センターに名称変更。
2009-04 ヤスナガワイヤソーシステムズ㈱及びYASUNAGA S&I㈱を吸収合併。
2010-05 安永クリーンテック㈱(現:連結子会社)を設立。
2010-09 安永クリーンテック㈱が、クリーンテック㈱のディスポーザシステム事業を吸収分割により承継。
2010-10 中国山東省に山東安永精密機械有限公司を設立。
2011-03 韓国に韓国安永㈱を設立。
2012-12 タイに安永タイ㈱(現:連結子会社)を設立。
2013-07 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場の統合により東京証券取引所市場第二部へ上場。
2014-06 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。
2014-06 安永シンガポール㈱を解散。
2015-06 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。
2015-07 メキシコに安永メキシコ㈱(現:連結子会社)を設立。
2022-04 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場へ移行。
2022-12 韓国安永㈱の株式の過半数を譲渡し、当社の連結の範囲から除外。
2023-10 東京証券取引所のプライム市場からスタンダード市場へ移行。
2024-12 山東安永精密機械有限公司を清算し、当社の連結の範囲から除外。
2025-08 スマートフォン向けベイパーチャンバー用ウィックシートの量産開始。
2025-10 鋳造事業の終了を決議。
有価証券報告書の「沿革」記載事項をそのまま再構成しています(AI生成ではありません)
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
無料登録で見られます
メールアドレスだけで登録完了。無料プランは毎月3社まで深掘りできます。
無料で登録する