2003-01
に当社現代表取締役社長執行役員水口通夫が設立した㈱スリーベースであります。同社では、ブライダル情報誌の広告制作受託業務・不動産広告コンサルティング業務を開始するとともに、
2003-10
にゴルファー向けフリーペーパー「月刊バリューゴルフ 関東版」を創刊いたしました。 その後、
2004-02
に当社を設立し、「月刊バリューゴルフ 関東版」の制作・発行業務を同社から移管しました。 年月概要
2003-01
東京都渋谷区に㈱スリーベースを設立し、ブライダル情報誌の広告制作受託業務（広告メディア制作事業）、及び不動産広告コンサルティング業務開始
2003-10
ゴルファー向けフリーペーパー「月刊バリューゴルフ 関東版」創刊（ゴルフ事業）
2004-02
東京都渋谷区にて当社を設立し、「月刊バリューゴルフ 関東版」制作・発行業務を㈱スリーベースから当社に移管
2004-11
本店所在地を東京都港区新橋1丁目に移転
2004-12
ゴルフ事業拡大のため、大阪市淀川区に関西支社を開設
2005-02
「月刊バリューゴルフ 関西版」創刊
2005-05
組単位の「ゴルフ場予約代行サービス」を開始
2006-08
本店所在地を東京都港区芝4丁目に移転
2006-10
ゴルフ場向け顧客管理・集客支援ＡＳＰシステム「リピ増くん」の提供開始
2007-10
「リピ増くん」のモバイル対応バージョン「リピ増くんモバイル」の提供開始
2008-01
当社を存続会社として㈱スリーベースを吸収合併
2008-06
㈱ジェーシービーと、ＪＣＢカード会員向けゴルフサービスの提供に関する業務提携を締結
2008-08
ＪＣＢゴールド会員向けゴルフ情報誌「バリューゴルフプレミア」創刊
2009-04
ゴルフレッスンサービス「バリューゴルフレッスン」の提供開始
2010-04
ゴルフ場向けお一人様組み合わせ予約ＡＳＰシステム「1人予約ランド」提供開始
2010-10
「1人予約ランド」の総合ポータルサイトを開設
2010-11
特定のゴルフ場で利用できる格安プレー券を販売するＥＣサイト「バリューゴルフショップ」開設
2011-02
広告メディア制作事業拡大のため、石川県金沢市に金沢オフィスを開設
2011-07
アイディーマネジメントシステムズ㈱より、ゴルファー専門コミュニティサイト「Ｇサークル」の運営業務を譲受
2012-03
広告メディア制作事業拡大のため、連結子会社㈱スクラムを設立し、求人広告制作受託業務を開始
2012-04
ゴルフ場の集客支援コンサルティングサービスの提供開始
2012-10
本店所在地を現在地（東京都港区芝4丁目）に移転
2013-10
㈱バリューメディカルの全株式を取得し、医療分野における出版サービス（メディカル事業）を開始
2016-03
東京証券取引所マザーズに株式を上場
2016-09
㈱ジープの全株式を取得し、ゴルフ事業におけるＥＣサービスを本格的に開始
2017-09
インドアゴルフスクール事業を譲受、「バリューゴルフ大崎」として営業を開始
2018-02
㈱日本旅行協会の全株式を取得し、トラベルサービスの内製化に着手
2018-08
㈱産経旅行の全株式を取得し、トラベル事業を新たな事業の柱とする組織体制に変更
2019-02
当社から連結子会社㈱スクラムに広告メディア事業を統合
2019-11
連結子会社㈱産経旅行を存続会社として㈱日本旅行協会を吸収合併
2020-04
連結子会社㈱バリューメディカルの出版サービス・ES/PS調査サービスを事業譲渡
2020-05
連結子会社㈱バリューメディカルを㈱Ｖメディカルに社名変更
2020-12
「バリューゴルフ大崎」に最新の高精度シミュレータ11台を導入、レッスンに加え国内外クラブの試打から購入までをワンストップで提供するゴルフ複合施設としてリニューアル
2021-06
連結子会社㈱産経旅行の本社を現在地（東京都港区芝4丁目）に移転
2022-01
連結子会社㈱Ｖメディカルを清算
2022-04
東京証券取引所の市場区分再編に伴い、マザーズからグロース市場へ移行
2023-03
新業態店舗「ジーパーズゴルフクラブ浦安 byValueGolf」を千葉県浦安市にオープン
2024-02
㈱エスプリ・ゴルフの全株式を取得し、トラベル事業を強化
2024-04
㈲エスコムより「ゴルフマガジン九州」事業を譲受し、九州エリアにおけるサービスを拡充「月刊バリューゴルフ 関東版・関西版」を統合し、「月刊バリューゴルフ 全国版」を発刊
2024-05
㈱ノアの全株式を取得し、ＤＸ支援事業に参入
2024-10
人工知能（ＡＩ）を活用して様々な課題を解決するために「ＡＩ活用研究所」を設立
2024-12
ゴルフ場運営のスリム化、ユーザーの利便性向上を図る「リピ増くんＤＸ」をリリース
2025-05
当社の新規事業として、不動産事業に参入
