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法人番号 9290801016604

Trailhead Global Holdings株式会社

上場 スタンダード 東京都渋谷区 従業員 3名
照合済みの公的データ
国税庁 年金機構 gBizINFO EDINET
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基本情報 公開
出所 国税庁・gBizINFO
確認 2026-02-02
商号
Trailhead Global Holdings株式会社
法人種別
株式会社
証券コード
3358 東証スタンダード・小売業
本店所在地
東京都渋谷区道玄坂1丁目2番3号渋谷フクラス17階
電話番号
050-5785-8445 (有価証券報告書 表紙より)
法人番号指定日
2015-10-05
代表者
代表取締役社長 高田 十光
従業員数
3名
同じ住所に登記されている法人 公開
出所 国税庁 登記住所

この会社と同一の登記住所に登記されている他の法人です(全6社)。同一住所に多数の法人がある場合はレンタル/バーチャルオフィスの可能性がありますが、件数の事実のみを示し判定はしません。

  1. 株式会社
    1011001014292
  2. 1011001140948
  3. 1011501030962
  4. 2010901046873
  5. 2011005010155
  6. 3011001156777
従業員数 会員
出所 日本年金機構
取得 2026-07-19
3 厚生年金 被保険者数
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財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-26
純利益率 3.5%1人あたり売上 7百万円ROE 3.0%増収率 +25.1%
売上高の推移
2022-03
12.9億円
2023-03
14.3億円
2024-03
14.2億円
2025-03
14.6億円
2026-03
18.3億円
決算期売上高営業利益経常利益純利益総資産純資産自己資本比率ROE1株配当従業員数
2026-03 18.3億円-83百万円64百万円32.0億円21.6億円 66.5% 3.0% - 245名
2025-03 14.6億円-35百万円18百万円21.3億円16.4億円 76.3% 1.2% - 89名
2024-03 14.2億円-72百万円38百万円19.9億円15.0億円 75.2% 2.6% - 87名
2023-03 14.3億円--0百万円36百万円25.9億円14.4億円 55.3% 2.5% - 71名
2022-03 12.9億円-4百万円-83百万円27.2億円13.9億円 50.9% -5.8% - 67名
連結優先・なければ単体。決算期変更があった企業は過去期の年月が実際とずれる場合があります
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基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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注意情報 有無を公開
出所 官報・行政処分公表
照合 毎日
注意情報は確認されていません
破産手続・解散・行政処分の公表を毎日照合しています
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-26
最新期の主要数値 2026-03期 無料公開
売上高
18.3億円
純利益
64百万円
総資産
32.0億円
純資産
21.6億円
自己資本比率
66.5%
EPS
1.9円
純利益率 3.5%1人あたり売上 7百万円ROE 3.0%ROA 2.0%増収率 +25.1%
5期サマリー
指標直近前期比CAGR推移(古→新)
売上高 18.3億円 +25.1% +9.1%
経常利益 83百万円 +137.4% +116.9%
純利益 64百万円 +247.6%
総資産 32.0億円 +49.8% +4.2%
純資産 21.6億円 +31.7% +11.6%
EPS(1株利益) 1.9円 +215.3%
BPS(1株純資産) 57.3円 +13.8% +5.9%
営業CF -32百万円 -134.4%
現金・現金同等物 5.4億円 +40.2% +5.8%
自己資本比率 66.5% -9.8pt
ROE 3.0% +1.8pt
売上高の推移
2022-03
12.9億円
2023-03
14.3億円
2024-03
14.2億円
2025-03
14.6億円
2026-03
18.3億円
純利益の推移 黒字 / 赤字)
2022-03
-83百万円
2023-03
36百万円
2024-03
38百万円
2025-03
18百万円
2026-03
64百万円
損益
決算期売上高営業利益経常利益純利益
2026-03 18.3億円-83百万円64百万円
2025-03 14.6億円-35百万円18百万円
2024-03 14.2億円-72百万円38百万円
2023-03 14.3億円--0百万円36百万円
2022-03 12.9億円-4百万円-83百万円
財政状態・株主還元
決算期総資産純資産自己資本比率ROE1株配当
2026-03 32.0億円21.6億円 66.5% 3.0% -
2025-03 21.3億円16.4億円 76.3% 1.2% -
2024-03 19.9億円15.0億円 75.2% 2.6% -
2023-03 25.9億円14.4億円 55.3% 2.5% -
2022-03 27.2億円13.9億円 50.9% -5.8% -
キャッシュ・フロー
決算期営業CF投資CF財務CF現金・現金同等物
2026-03 -32百万円-6.6億円8.5億円5.4億円
2025-03 94百万円-31百万円1.1億円3.9億円
2024-03 54百万円26百万円-5.8億円2.1億円
2023-03 63百万円4.0億円-1.8億円7.1億円
2022-03 61百万円-35百万円-70百万円4.3億円
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従業員数 会員
出所 日本年金機構 / EDINET
3 厚生年金 被保険者数(2026-07-19時点)
従業員数の推移(有報ベース)
2022-03
67名
2023-03
71名
2024-03
87名
2025-03
89名
2026-03
245名
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役員 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-26
高田十光
取締役社長(代表取締役)
青柳和洋
取締役会長
西田直樹
取締役
鶴巻智規
取締役
渡辺治
取締役
門倉洋平
取締役(監査等委員)
田中信好
取締役(監査等委員)
峰 麻衣子(戸籍上の氏名= 小堀 麻衣子)
取締役(監査等委員)
有価証券報告書「役員の状況」記載の取締役・監査役等(提出日時点)
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大株主 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-26
1 青柳和洋
21.96%
2 須田忠雄
13.76%
3 Blue Goats Capital株式会社
11.02%
4 株式会社テクノバンク・サンケン
2.39%
5 大和証券株式会社
2.24%
6 岡三証券株式会社
1.72%
7 MSIP CLIENT SECURITIES
1.65%
8 緒方正憲
1.33%
9 西本誠治
1.26%
10 株式会社老松醤油松岡本家
1.25%
有価証券報告書「大株主の状況」より(発行済株式総数に対する所有株式数の割合)
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沿革 公開
出所 EDINET 有価証券報告書「沿革」
1970-04 福岡県田川郡香春町において、個人で「ラーメンセンター山小屋」を創業したことに始まります。
1992-10 フランチャイズ・チェーン(以下「FC」という)本部を開設し、
1994-05 にワイエスフード株式会社を資本金30百万円で設立、
2005-02 に株式を上場しています。
2026-01 には持株会社体制に移行し、Trailhead Global Holdings株式会社に商号を変更しています。 主な変遷は、以下のとおりであります。年月事項1994年
2026-05 飲食店の経営及びFC店の加盟募集等を目的としてワイエスフード株式会社を設立。1994年
2026-09 関連会社ワイエスシステム株式会社を設立。厨房機器の直営店への供給及びFC加盟店への販売を開始。1995年
2026-02 福岡県田川郡香春町大字鏡山に本社事務所を新設。1995年
2026-08 北九州市小倉南区に直営1号店となる「山小屋曽根バイパス店」をオープン。1996年
2026-03 飲食店向け厨房機器設備を販売するワイエスシステム株式会社を100%子会社とする。
1996-12 福岡県田川郡香春町鏡山香春工業団地に新社屋・新工場を新設。
1999-11 四国地方における直営1号店「山小屋フジグラン松山店」をオープン。2000年
1999-08 中国地方における直営1号店「山小屋パルティフジ竹原店」をオープン。2001年
1999-03 関東地方における直営1号店「山小屋メルクス新習志野店」をオープン。2001年
1999-06 大分県宇佐市に焼肉併設タイプの直営店舗として「山小屋メルクス宇佐店」をオープン。
2001-12 北九州市八幡西区に「ばさらか」1号店がFC店舗としてオープン。2002年
2001-03 社団法人日本フランチャイズ・チェーン協会正会員となる。2002年
2001-06 ISO9001認証、本社にて取得。2002年
2001-07 出店数100店舗(直営31店、FC69店)達成。2004年
2001-04 「すりごま」を製造販売する大幸食品株式会社の株式を取得し100%子会社とする。2004年
2001-08 香春工業団地内において隣接する不動産を購入し、本社機能の移転を行う。2005年
2001-02 株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2005-12 生産工場の新設・稼動。500店舗へ食材を安定供給できる生産体制を整える。2006年
2005-05 タイにおいて合弁会社YAMAGOYA(THAILAND)CO.,LTD.を設立し、子会社化する。2006年
2005-07 子会社ワイエスシステム株式会社を吸収合併。 香春本店を移転新築オープン。2006年
2005-09 YAMAGOYA(THAILAND)CO.,LTD.がタイ国内で「筑豊ラーメン山小屋」1号店となるトンロー店をオープン。2008年
2005-05 YAMAGOYA(THAILAND)CO.,LTD.がタイ国内で「ばさらか」1号店となるラチャヨーティン店をオープン。2008年
2005-09 ふくおか製麺株式会社を連結子会社として設立。2009年
2005-08 中国1号店となる「山小屋深圳店」をオープン。2010年
2005-03 YAMAGOYA(THAILAND)CO.,LTD.が持分法適用関連会社となる。2010年
2005-04 株式会社ジャスダック証券取引所と株式会社大阪証券取引所の合併に伴い、株式会社大阪証券取引所JASDAQ(株式会社大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード))に上場。2010年
2005-09 台湾1号店となる「山小屋台北店」をオープン。2011年
2005-03 YAMAGOYA(THAILAND)CO.,LTD.の株式を全て譲渡したため、持分法適用関連会社から除外。2012年
2005-01 インドネシア1号店となる「山小屋 UOB PLAZA店」をオープン。2012年
2005-04 マレーシア1号店となる「ソラリス デゥタマス パブリカ店」をオープン。2013年
2005-03 フィリピン1号店となる「一康流 マニラ店(現 一康流シャングリラプラザ店)」をオープン。2013年
2005-03 マカオ1号店となる「高士徳店」をオープン。2013年
2005-07 株式会社大阪証券取引所と株式会社東京証券取引所の現物市場の統合に伴い、株式会社東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。2014年 4月2014年 7月2014年 8月2015年
2005-03 ミャンマー1号店となる「山小屋 ヤンゴン店」をオープン。「山小屋蒲生店」にて、居酒屋ブランド「牛もつダイニングY's KITCHEN」を併設オープン。ベトナム1号店となる「山小屋 ホーチミン店」をオープン。株式会社アスラポート・ダイニング(現 株式会社JFLAホールディングス)と資本業務提携契約を締結。 年月事項2015年 3月2015年
2005-04 オーストラリア1号店となる「一康流 メルボルンCBD店」をオープン。子会社ふくおか製麺株式会社を吸収合併。2015年
2005-09 当社の100%子会社であった「大幸食品株式会社」の全株式を「株式会社PLANA」に譲渡。
2015-11 遣唐拉麺1号店となる「遣唐拉麺山西晋城店」をオープン。
2015-12 東京都新宿区に「東京炭火焼鶏 ワインと日本酒トリゴヤ」1号店となる「高田馬場3丁目店」をオープン。2016年
2015-03 ポーランドにおいて、合弁会社「Japan Traditionals Sp.z.o.o」を設立し、持分法適用関連会社とする。2016年
2015-04 「山小屋吉田店」が「九州麺匠の味やまごや吉田店」としてリニューアルオープン。2016年 5月2016年 7月2016年 8月2016年 9月
2016-10 2017年
2016-02 2017年 6月
2017-12 2018年
2017-03 2018年
2017-04 2018年 5月2019年
2017-03 2019年 5月2019年 6月2020年 6月2020年 9月2021年 1月2021年 2月2021年 4月2021年 6月2022年
2017-04 2025年 7月2025年 8月2025年 9月
2025-12 2026年
2025-01 2026年
2025-04 台湾において「台灣威斯食品股份有限公司」を非連結子会社として設立。「株式会社 Zing's」を連結子会社として設立。「株式会社日本美容研究所」を連結子会社として設立。イギリス1号店となる「ヤマゴヤ シャフツベリーアベニュー店」をオープン。オーストラリア メルボルンに新ブランド「カツキング」をオープン。香港において「YSFOOD HK Ltd.」を非連結子会社として設立。韓国において、合弁会社「JKF Inc.」を設立し、持分法適用関連会社とする。韓国 釜山において、1号店となる「うどん駅 萇山店」(うどん&居酒屋形態)をオープン。フリーブランド1号店となる「みちくさらーめん Kentaro」を
有価証券報告書の「沿革」記載事項をそのまま再構成しています(AI生成ではありません)
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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