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法人番号 9011201009845

イーソル株式会社

eSOL Co.,Ltd.
上場 スタンダード 東京都中野区 従業員 505名 設立 1975-05-29
照合済みの公的データ
国税庁 gBizINFO EDINET
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基本情報 公開
出所 国税庁・gBizINFO
確認 2020-05-29
商号
イーソル株式会社
法人種別
株式会社
証券コード
4420 東証スタンダード・情報・通信業(TOPIX Small 2)
本店所在地
東京都中野区本町1丁目32番2号
電話番号
03-5365-1560 (有価証券報告書 表紙より)
設立
1975-05-29
法人番号指定日
2015-10-05
代表者
代表取締役社長CEO兼CTO  権藤 正樹
従業員数
505名
公式サイト
www.esol.co.jp/
事業概要 公開
出所 gBizINFO(事業者の登録情報)
・コンピュータならびにコンピュータ周辺機器のソフトウェアとハードウェアに関する研究開発・製造・販売 ・コンピュータならびにコンピュータ周辺機器のソフトウェアとハードウェアに関する開発の受託ならびに技術者の派遣 ・上記に関するコンサルティング業務
同じ住所に登記されている法人 公開
出所 国税庁 登記住所

この会社と同一の登記住所に登記されている他の法人です(全32社)。同一住所に多数の法人がある場合はレンタル/バーチャルオフィスの可能性がありますが、件数の事実のみを示し判定はしません。

  1. 1010001145981
  2. 1011201013169
  3. 1011201018184
  4. 2010001021240
  5. 2010001087983
  6. 2011001141904
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公的実績 会員
出典 経済産業省 gBizINFO
取得 2026-07-18
官公庁調達 4 届出・認定 1 表彰 5
官公庁調達 4件
ロボット活用型市場化適用技術開発プロジェクトロボットのプラットフォーム化技術開発(ソフトウェア)オープンソースロボットソフトウェアのプラットフォーム化技術開発 4,801万円 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
高効率・高速処理を可能とするAIチップ・次世代コンピューティングの技術開発革新的AIエッジコンピューティング技術の開発スケーラブルなエッジHPCを実現するOS統合型プラットフォームの研究開発 5億円 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
高効率・高速処理を可能とするAIチップ・次世代コンピューティングの技術開発革新的AIエッジコンピューティング技術の開発セキュアオープンアーキテクチャ向けコンパイラバックエンドおよび対応ランタイム環境の設計・開発 2.3億円 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
IoT推進のための横断技術開発プロジェクトドメイン特化型IoTプラットフォームの研究開発 3,121万円 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
届出・認定 1件
物品の製造: 物品の販売:A 役務の提供等:A デジタル庁
表彰 5件
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 厚生労働省
次世代育成支援対策推進法に基づく「プラチナくるみん」特例認定 厚生労働省
グッドキャリア企業アワード-表彰(イノベーション賞(職業能力開発局長表彰)) 厚生労働省
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 厚生労働省
えるぼし-認定 厚生労働省
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従業員データ 公開
出所 EDINET 有価証券報告書(提出会社単体)
提出 2026-03-30
平均年収
586 万円
平均年齢
40.7
平均勤続年数
11.6
女性管理職比率
8.0 %
男性育休取得率
100.0 %
男女間賃金格差
76.9 %
有価証券報告書「従業員の状況」より(提出会社単体・当期)
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-03-30
純利益率 4.9%1人あたり売上 22百万円ROE 11.0%増収率 +1.9%
売上高の推移
2021-12
89.4億円
2022-12
88.7億円
2023-12
96.3億円
2024-12
119.1億円
2025-12
121.3億円
決算期売上高営業利益経常利益純利益総資産純資産自己資本比率ROE1株配当従業員数
2025-12 121.3億円-8.6億円6.0億円81.9億円59.1億円 72.1% 11.0% 5.5円 549名
2024-12 119.1億円-11.6億円8.9億円69.9億円49.9億円 71.4% 16.8% 5.5円 523名
2023-12 96.3億円-63百万円1.4億円76.4億円56.6億円 74.1% 2.5% 5.5円 511名
2022-12 88.7億円--2.5億円-3.6億円72.1億円54.1億円 75.0% - 5.5円 503名
2021-12 89.4億円-3.3億円2.0億円72.8億円57.8億円 79.3% 3.5% 5.5円 490名
連結優先・なければ単体。決算期変更があった企業は過去期の年月が実際とずれる場合があります
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基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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注意情報 有無を公開
出所 官報・行政処分公表
照合 毎日
注意情報は確認されていません
破産手続・解散・行政処分の公表を毎日照合しています
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-03-30
最新期の主要数値 2025-12期 無料公開
売上高
121.3億円
純利益
6.0億円
総資産
81.9億円
純資産
59.1億円
自己資本比率
72.1%
EPS
31.2円
1株配当
5.5円
純利益率 4.9%1人あたり売上 22百万円ROE 11.0%ROA 7.3%増収率 +1.9%
5期サマリー
指標直近前期比CAGR推移(古→新)
売上高 121.3億円 +1.9% +7.9%
経常利益 8.6億円 -25.7% +27.2%
純利益 6.0億円 -33.0% +31.4%
総資産 81.9億円 +17.2% +3.0%
純資産 59.1億円 +18.4% +0.6%
EPS(1株利益) 31.2円 -31.8% +33.4%
BPS(1株純資産) 299.8円 +14.1% +1.4%
営業CF 2.3億円 -79.2%
現金・現金同等物 31.9億円 +0.5% -4.9%
自己資本比率 72.1% +0.7pt
ROE 11.0% -5.8pt
売上高の推移
2021-12
89.4億円
2022-12
88.7億円
2023-12
96.3億円
2024-12
119.1億円
2025-12
121.3億円
純利益の推移 黒字 / 赤字)
2021-12
2.0億円
2022-12
-3.6億円
2023-12
1.4億円
2024-12
8.9億円
2025-12
6.0億円
損益
決算期売上高営業利益経常利益純利益
2025-12 121.3億円-8.6億円6.0億円
2024-12 119.1億円-11.6億円8.9億円
2023-12 96.3億円-63百万円1.4億円
2022-12 88.7億円--2.5億円-3.6億円
2021-12 89.4億円-3.3億円2.0億円
財政状態・株主還元
決算期総資産純資産自己資本比率ROE1株配当
2025-12 81.9億円59.1億円 72.1% 11.0% 5.5円
2024-12 69.9億円49.9億円 71.4% 16.8% 5.5円
2023-12 76.4億円56.6億円 74.1% 2.5% 5.5円
2022-12 72.1億円54.1億円 75.0% - 5.5円
2021-12 72.8億円57.8億円 79.3% 3.5% 5.5円
キャッシュ・フロー
決算期営業CF投資CF財務CF現金・現金同等物
2025-12 2.3億円-1.1億円-1.1億円31.9億円
2024-12 11.0億円-29百万円-12.9億円31.7億円
2023-12 -1.4億円-2.3億円-1.1億円33.9億円
2022-12 1.6億円-90百万円-1.1億円38.7億円
2021-12 -2.0億円-1.4億円-1.1億円39.0億円
連結優先・なければ単体。決算期変更があった企業は過去期の年月が実際とずれる場合があります
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給与・働く環境 公開
出所 EDINET 有価証券報告書(提出会社単体)
提出 2026-03-30
平均年収
586 万円
平均年齢
40.7
平均勤続
11.6
8.0%
女性管理職比率
100.0%
男性育休取得率
76.9%
男女間賃金比
有価証券報告書「従業員の状況」より(提出会社単体・当期)。男女間賃金比は男性=100としたときの女性の賃金割合
従業員数 会員
出所 EDINET
従業員数の推移(有報ベース)
2021-12
490名
2022-12
503名
2023-12
511名
2024-12
523名
2025-12
549名
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イーソル株式会社の従業員データカード
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役員 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-03-30
権藤正樹
代表取締役社長CEO兼CTO
宇田智之
常務取締役CBOビジネスマネジメント本部長
上山伸幸
取締役
佃明彦
取締役エンジニアリング本部長
中井戸信英
取締役
高野憲一郎
取締役(常勤監査等委員)
若林宏之
取締役(監査等委員)
日高雄三郎
取締役(監査等委員)
有価証券報告書「役員の状況」記載の取締役・監査役等(提出日時点)
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大株主 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-03-30
1 イーソル従業員持株会
10.59%
2 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
7.74%
3 株式会社KAM
7.16%
4 株式会社ビーオービー
6.09%
5 株式会社アバールデータ
4.06%
6 山田光信
2.68%
7 中村二三夫
2.21%
8 笠谷喜代年
2.20%
9 野村信託銀行株式会社(信託口)
2.03%
10 INTERACTIVEBROKERSLLC(常任代理人インタラクティブブローカーズ証券株式会社)
1.86%
有価証券報告書「大株主の状況」より(発行済株式総数に対する所有株式数の割合)
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沿革 公開
出所 EDINET 有価証券報告書「沿革」
1975-05 29日にエルグ株式会社として設立されました。当社設立以後の当社グループに係る主要事項は次のとおりであります。年月概要
1975-05 東京都台東区にエルグ株式会社を設立制御系ソフトウェア開発受託事業(後にソリューションエンジニアリング事業)を開始
1977-05 本店を東京都豊島区に移転
1983-09 本店を東京都渋谷区に移転
1988-04 関西地区における事業拡大のため大阪事業所(現大阪オフィス)を大阪府大阪市淀川区に開設
1990-09 本店を東京都杉並区に移転
1991-02 物流関連ビジネス展開のため流通システム事業部(現センシングソリューション事業)を設立
1994-05 物流関連ビジネス拡充のためサービスセンターを埼玉県さいたま市南区に開設
2001-03 プロダクト事業拡大のためエンベデッドプロダクツ事業部を設立
2001-05 商号をイーソル株式会社に変更
2003-11 本店を東京都中野区に移転
2014-12 現センシングソリューション事業にてセンサネットワーク関連ビジネスを開始
2015-03 開発ツール販売等のためイーソルトリニティ株式会社(現連結子会社)を東京都中野区に設立
2017-05 中部地区における事業拡大のため刈谷オフィスを愛知県刈谷市に開設(現在、名古屋市に中部オフィスとして移転)
2018-03 欧州におけるソフトウェア製品の開発・販売等のためフランスに eSOL Europe S.A.S.(現連結子会社)を設立
2018-10 東京証券取引所マザーズに株式を上場
2019-10 東京証券取引所市場第一部へ市場変更
2022-01 ソリューションエンジニアリング事業部とエンベデッドプロダクツ事業部を統合し、ソフトウェア事業部(現組込みソフトウェア事業)を設立
2022-04 東京証券取引所プライム市場へ移行
2023-10 東京証券取引所スタンダード市場へ移行
2025-10 株式会社KMCホールディングス(京都マイクロコンピュータ株式会社の持株会社、現連結子会社)を完全子会社化
2026-03 大阪オフィスを大阪府大阪市北区に移転
有価証券報告書の「沿革」記載事項をそのまま再構成しています(AI生成ではありません)
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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公的実績 会員
出典 経済産業省 gBizINFO
取得 2026-07-18
官公庁調達 4 届出・認定 1 表彰 5
官公庁調達 4件
ロボット活用型市場化適用技術開発プロジェクトロボットのプラットフォーム化技術開発(ソフトウェア)オープンソースロボットソフトウェアのプラットフォーム化技術開発 48百万円 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
高効率・高速処理を可能とするAIチップ・次世代コンピューティングの技術開発革新的AIエッジコンピューティング技術の開発スケーラブルなエッジHPCを実現するOS統合型プラットフォームの研究開発 5.0億円 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
高効率・高速処理を可能とするAIチップ・次世代コンピューティングの技術開発革新的AIエッジコンピューティング技術の開発セキュアオープンアーキテクチャ向けコンパイラバックエンドおよび対応ランタイム環境の設計・開発 2.3億円 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
IoT推進のための横断技術開発プロジェクトドメイン特化型IoTプラットフォームの研究開発 31百万円 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
届出・認定 1件
物品の製造: 物品の販売:A 役務の提供等:A デジタル庁
表彰 5件
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 厚生労働省
次世代育成支援対策推進法に基づく「プラチナくるみん」特例認定 厚生労働省
グッドキャリア企業アワード-表彰(イノベーション賞(職業能力開発局長表彰)) 厚生労働省
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 厚生労働省
えるぼし-認定 厚生労働省
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