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法人番号 8010401135262

株式会社STIフードホールディングス

登記表記株式会社STIフードホールディングス
上場 スタンダード 東京都港区 従業員 122名
照合済みの公的データ
国税庁 年金機構 gBizINFO EDINET
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基本情報 公開
出所 国税庁・gBizINFO
確認 2018-07-17
商号
株式会社STIフードホールディングス
法人種別
株式会社
証券コード
2932 東証スタンダード・食料品
本店所在地
東京都港区南青山1丁目15番14号
電話番号
03-3479-6956 (有価証券報告書 表紙より)
法人番号指定日
2017-11-29
代表者
代表取締役会長兼社長CEO  十見 裕
従業員数
122名
同じ住所に登記されている法人 公開
出所 国税庁 登記住所

この会社と同一の登記住所に登記されている他の法人です(全3社)。同一住所に多数の法人がある場合はレンタル/バーチャルオフィスの可能性がありますが、件数の事実のみを示し判定はしません。

  1. 株式会社
    1010401083393
  2. 株式会社
    1010401147132
  3. 3010401081189
  4. 4010401030310
  5. 5010401027347
  6. 5010401060364
従業員数 公開
出所 日本年金機構
取得 2026-07-19
122 厚生年金 被保険者数
注意情報 有無を公開
出所 官報・行政処分公表
照合 毎日
注意情報は確認されていません
破産手続・解散・行政処分の公表を毎日照合しています
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-03-26
最新期の主要数値 2025-12期 無料公開
売上高
386.1億円
純利益
24.9億円
総資産
218.5億円
純資産
100.5億円
自己資本比率
46.0%
EPS
140円
1株配当
40円
純利益率 6.4%1人あたり売上 93百万円ROE 27.0%ROA 11.4%増収率 +8.5%
5期サマリー
指標直近前期比CAGR推移(古→新)
売上高 386.1億円 +8.5% +10.1%
経常利益 26.0億円 -10.8% +10.5%
純利益 24.9億円 +47.7% +22.4%
総資産 218.5億円 +13.3% +14.4%
純資産 100.5億円 +19.8% +16.6%
EPS(1株利益) 140円 +47.6% +20.4%
BPS(1株純資産) 565.1円 +19.8% +15.7%
営業CF 20.2億円 -37.5% +7.9%
現金・現金同等物 34.6億円 -17.2% +1.6%
自己資本比率 46.0% +2.5pt
ROE 27.0% +5.7pt
売上高の推移
2021-12
262.6億円
2022-12
275.7億円
2023-12
317.8億円
2024-12
355.8億円
2025-12
386.1億円
純利益の推移 黒字 / 赤字)
2021-12
11.1億円
2022-12
10.1億円
2023-12
15.6億円
2024-12
16.9億円
2025-12
24.9億円
損益
決算期売上高営業利益経常利益純利益
2025-12 386.1億円-26.0億円24.9億円
2024-12 355.8億円-29.2億円16.9億円
2023-12 317.8億円-23.3億円15.6億円
2022-12 275.7億円-15.3億円10.1億円
2021-12 262.6億円-17.4億円11.1億円
財政状態・株主還元
決算期総資産純資産自己資本比率ROE1株配当
2025-12 218.5億円100.5億円 46.0% 27.0% 40円
2024-12 192.8億円83.8億円 43.5% 21.3% 120円
2023-12 151.0億円74.5億円 49.3% 22.9% 90円
2022-12 138.1億円62.0億円 44.9% 17.3% 55円
2021-12 127.8億円54.4億円 42.6% 24.7% 55円
キャッシュ・フロー
決算期営業CF投資CF財務CF現金・現金同等物
2025-12 20.2億円-15.9億円-11.4億円34.6億円
2024-12 32.3億円-34.9億円4.2億円41.8億円
2023-12 30.6億円-4.6億円-12.6億円40.0億円
2022-12 8.6億円-6.6億円-8.2億円26.4億円
2021-12 14.9億円-5.2億円-2.9億円32.4億円
連結優先・なければ単体。決算期変更があった企業は過去期の年月が実際とずれる場合があります
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給与・働く環境 公開
出所 EDINET 有価証券報告書(提出会社単体)
提出 2026-03-26
平均年収
693 万円
平均年齢
41.2
平均勤続
5.4
17.1%
女性管理職比率
72.5%
男女間賃金比
有価証券報告書「従業員の状況」より(提出会社単体・当期)。男女間賃金比は男性=100としたときの女性の賃金割合
従業員数 公開
出所 日本年金機構 / EDINET
122 厚生年金 被保険者数(2026-07-19時点)
従業員数の推移(有報ベース)
2021-12
285名
2022-12
283名
2023-12
269名
2024-12
276名
2025-12
413名
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株式会社STIフードホールディングスの従業員データカード
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役員 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-03-26
十見裕
代表取締役会長兼社長CEO
柳澤重英
取締役副会長
山﨑 敬介
取締役常務執行役員事業統括本部長
壷井知行
取締役常務執行役員管理本部長兼カンパニー事業本部長
青木健太朗
取締役上席執行役員事業統括本部長代行
上平光一
取締役
桑山貴洋
取締役
ダグラスハウランド
取締役
安間香和里
取締役
小川隆
常勤監査役
河野淳二
監査役
渡邉定義
監査役
有価証券報告書「役員の状況」記載の取締役・監査役等(提出日時点)
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大株主 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-03-26
1 ㈱十見
33.92%
2 十見裕
12.15%
3 ㈱極洋
8.44%
4 ㈱セブン-イレブン・ジャパン
8.44%
5 ㈱キャメル珈琲
1.69%
6 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
1.11%
7 GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL(常任代理人ゴールドマン・サックス証券㈱)
0.83%
8 ㈱日本カストディ銀行(信託口)
0.62%
9 ECM MF(常任代理人立花証券㈱)
0.59%
10 BANQUE PICTET AND CIE SA RP ACTIONS MARCHES DEVE LOPPES SMALL AND MID CAP(常任代理人㈱三菱UFJ銀行)
0.56%
有価証券報告書「大株主の状況」より(発行済株式総数に対する所有株式数の割合)
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沿革 公開
出所 EDINET 有価証券報告書「沿革」
1988-12 に水産原材料及び水産食材の輸出入販売を目的に設立された新東京インターナショナル株式会社にあります。同社は創業者である十見裕(現 当社代表取締役社長CEO)の指揮のもと生鮮品の輸入及び輸出から徐々に業態を拡大し、冷凍品の輸入を通じて大手コンビニエンスストアチェーン向けにおにぎり具材のイクラやサーモン等の販売を開始し、さらに事業譲受等により取得した工場、設備を活用して惣菜の製造、販売に注力して順調に業容を拡大してまいりました。一方で、工場の設備投資などに伴って資金需要が増えている折、為替予約における多額の損失が発生したことが要因となり資金繰りが悪化し、
2010-04 、東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請いたしました。同年
2010-09 には、株式会社極洋をスポンサーとして、その連結子会社のエス・ティー・アイ株式会社へ、民事再生手続きに基づき新東京インターナショナル株式会社より事業譲渡を行うこととなりました。その後、事業の主体がエス・ティー・アイ株式会社に移った以降においても、業容は順調に拡大したことから、
2013-04 にエス・ティー・アイ株式会社は、もともと新東京インターナショナル株式会社の完全子会社であった株式会社新東京フードに吸収合併され、さらに
2017-11 には、当社グループの食品製造販売事業を統轄する持株会社とすべく当社を設立し、
2018-01 には、株式会社新東京フードと当社の株式交換及び株式会社新東京フードを分割し、一部事業部門と管理部門を当社に移管し、現在に至っております。 当社のルーツである新東京インターナショナル株式会社設立以降の遷移は以下のとおりであります。
1988-12 十見裕(現 当社代表取締役社長CEO)が水産原材料及び水産食材の輸出入販売を目的として、東京都港区に新東京インターナショナル㈱を設立
1989-01 北米アラスカよりマダラの白子の輸入開始
1989-04 国産ホタテ貝柱IQF(個別急速凍結)の北米向け及びヨーロッパ向け輸出開始
1989-05 国産カニ風味かまぼこの北米向け輸出開始
1991-07 ロシア産サーモン及びアラスカ産サーモンの輸入開始
1997-04 新東京インターナショナル㈱が国産ホタテ貝柱やカニ風味かまぼこの北米向け輸出窓口及び北米産水産原材料の検品並びに集荷を目的として、アメリカ合衆国ワシントン州シアトルにSTI AMERICA Inc.を設立
1997-08 新東京インターナショナル㈱が生鮮イクラの静菌管理技術(細菌の発育・増殖を抑制する技術)を開発し、コンビニエンスストア向けおにぎり用の味付イクラを発明し製造販売開始(特許権「イクラの静菌保冷方法」、出願日
1997-08 25日、登録日
2001-07 6日、特許第3208359号)
1998-01 南米産サーモンの輸入及び㈱セブン-イレブン・ジャパン向け販売を開始
2000-03 新東京インターナショナル㈱及び十見裕が南米産養殖サーモンの各工程の検査・検品を目的として、チリ共和国ロス・ラゴス州プエルトモントにSTI CHILE S.A.を設立養殖サーモンの卵から成魚に至る過程において、養殖環境や飼料成分等も含めた検査・検品により、養殖臭のない高品質な水産原材料調達を開始
2003-12 新東京インターナショナル㈱が水産系食材の製造を目的として、東京都港区に㈱新東京エナックを設立
2004-06 新東京インターナショナル㈱が㈱トクスイコーポレーションより食材製造工場(福岡県糸島市)の土地・建物・設備一式を買収し、㈱新東京エナックに貸与自社グループ工場取得により、ニーズに即応できる商品開発体制、特許知財や独自技術の管理体制等を強化
2006-01 新東京インターナショナル㈱が㈱セブン-イレブン・ジャパン向け惣菜の製造・販売を目的として、東京都港区に㈱新東京フードを設立
2006-02 ㈱新東京フードが、㈱伊豆初から㈱セブン-イレブン・ジャパン向け惣菜の製造及び販売に係る事業・設備を譲り受け、これにより取得した船橋工場において消費者向け最終食品メーカーとしての事業を開始
2006-08 新東京インターナショナル㈱が、最終食品メーカーとしての事業を強化する観点から、㈱セブン‐イレブン・ジャパンに㈱新東京フードの株式10.0%を譲渡
2007-05 STI AMERICA Inc.が資本金を104千米ドルに増資
2010-04 新東京インターナショナル㈱が民事再生を申請
2010-09 エス・ティー・アイ㈱に、新東京インターナショナル㈱が事業譲渡
2012-08 ㈱新東京エナックにおいて、惣菜を製造開始するに際し、高品位・高品質な製品製造のために過熱水蒸気焼成機を導入(350度の水蒸気で焼成し、魚の脂肪の独特な臭いをコントロールするために同機を導入)
2013-03 新東京インターナショナル㈱の清算が完了
2013-04 当社グループ間シナジーを最大限に発揮するため、㈱新東京フードが、同社を存続会社としてエス・ティー・アイ㈱を吸収合併
2014-05 ㈱新東京フードにおいて、社会的課題であるフードロス削減のために消費期限延長に取り組み、配合ガス置換包装機を惣菜に初めて導入ガスの配合方法や、機能(配合ガスの充填方法等)の異なる2台の配合ガス置換包装機を商品によって使い分けるノウハウにより、消費期限の延長に大きな効果(使用前は約3日間、使用後は約10日間)を得る
2015-10 常温保管できる缶詰等の製造・販売事業に取り組むべく、㈱新東京フードが東京都港区に三洋食品㈱を設立
2015-12 三洋食品㈱が缶詰・ペットフードの製造・販売を目的として、三洋食品㈱(注)1及び関係会社であるサンプリンスフーズ㈱(工場は静岡県焼津市及び宮城県石巻市)から事業譲渡を受ける
2016-03 ㈱新東京フードが資本金を100百万円に増資
2017-11 当社グループが持株会社となるための準備会社として、㈱新東京フードが㈱STIフードホールディングス(以下、「当社」という。)を東京都港区に設立
2018-01 当社が資本金を100百万円に増資当社グループの事業再編を目的として、当社が㈱新東京フードと株式交換及び㈱新東京フードを吸収分割し、事業持株会社となる 当社が、家庭で焼いた手作りのサーモンフレークの食感、形状を有したおにぎり用サーモンフレークの製造特許を出願し、製造販売に取り掛かる(当社商品名「紅鮭フレークホットパック(注)2」、特許権「パック入り焼成魚肉フレークとその製造方法」、出願日
2018-01 15日、登録日
2020-06 23日、特許第6722363号)
2018-08 当社が惣菜の供給体制の強化を目的として、東京都港区に㈱新東京デリカ(現 ㈱STIデリカ)を設立
2018-10 ㈱新東京デリカ(現 ㈱STIデリカ)がワタミ㈱のワタミ手づくり厨房白岡センターにおける食品製造販売事業を会社分割により承継
2019-02 ㈱新東京デリカ(現 ㈱STIデリカ)が、新しいジャンルの開発商品としてサラダフィッシュ(サーモン、サバ、マグロ)を㈱セブン-イレブン・ジャパン東日本地区中心に製造販売開始ノウハウをグループ共有し、西日本地区は㈱新東京エナック(現 ㈱STIエナック)にて製造販売開始
2019-06 持続可能な水産資源への取り組みとして、世界的水産機関であるMSC(Marine Stewardship Council:海洋管理協議会)及びASC(Aquaculture Stewardship Council:水産養殖管理協議会)それぞれの認証資源(原材料)を使用し、ロジスティクスも含む最終商品製造に至るまでの当社グループの一貫した垂直統合型バリューチェーンが、MSC-CoC認証(Marine Stewardship Council Chain of Custody:海洋管理協議会による、持続可能な漁業で漁獲された水産原料を使用し加工流通過程に至るまでの一貫した管理体制の認証)及びASC-C
2019-07 当社が、家庭で焼いた手作りの焼きタラコの様に、表面は焼成され、内側は生感や粒感を残した焼きタラコの製造特許を出願し、製造販売に取り掛かる(当社商品名「熟成たらこホットパック(注)2」、特許権「パック入り焼きタラコとその製造方法」、出願日
2019-07 1日、特許出願番号 特願2019-122967)
2019-12 当社のグループガバナンス体制の強化を目的として、三洋食品㈱の株式を取得し、完全子会社化(議決権比率100%)
2020-04 当社グループ会社とのシナジー効果の向上を目的として、㈱ヤマトミへの支援を継続するも、民事再生法のもと民事再生計画が確定したため、実質支配力基準に基づき㈱ヤマトミを子会社化
2020-06 当社のグループガバナンス体制の強化を目的として、㈱ヤマトミの全株式を取得(議決権比率100%) 当社のグループガバナンス体制の強化を目的として、STI AMERICA Inc.の株式を取得し、完全子会社化(議決権比率100%)
2020-09 東京証券取引所市場第二部に株式を上場
2021-04 当社グループの効率的な組織運営を目的として、三洋食品㈱(現 ㈱STIミヤギ)が会社分割し、静岡県焼津市における水産食品やペットフードの製造・販売、卸売及び輸出入事業を新設する㈱STIサンヨーに承継させるともに、東北地区における水産食品事業の一層の強化を目的として、㈱ヤマトミを吸収合併
2022-04 東京証券取引所の市場区分再編に伴い、スタンダード市場へ移行
2023-09 ㈱STIサンヨーがペットフードの企画・販売を目的として、㈱Paw’s Greenを設立
2024-11 ㈱STIエナックが西日本エリアの供給の強化及び物流の効率化を目的として、大阪府泉佐野市において関西工場の操業を開始
2025-04 当社グループの事業拡大を目的として、創業100年の老舗ブランドを有する㈱浜信、味の浜藤㈱及び㈱藤兵衛を全株式取得によりグループ化
2026-01 分散していた機能を統合することを目的として、味の浜藤㈱が、同社を存続会社として㈱浜信及び㈱藤兵衛を吸収合併当社グループの経営資源の最適化を目的として、㈱STIフードが、同社を存続会社として㈱STIデリカを吸収合併(注)1.三洋食品㈱は、
2015-10 に㈱新東京フードが設立した三洋食品㈱と同名でありますが、異なる会社であります。2.ホットパックは、当社の製造技術の名称であります。
有価証券報告書の「沿革」記載事項をそのまま再構成しています(AI生成ではありません)
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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知的財産(特許・意匠・商標) 会員
出典 経済産業省 gBizINFO(特許庁の産業財産権情報)
特許 27商標 60
商標 Paw’s Green 登録6789079
商標 Paw’s Green 登録6789079
商標 Paw’s Green Deli 登録6789080
商標 Paw’s Green Deli 登録6789080
商標 Paw’s Green 登録6789079
商標 Paw’s Green Deli 登録6789080
商標 たんぱく質\27.0g 登録6697082
商標 たんぱく質\27.0g 登録6697081
商標 たんぱく質\27.0g 登録6697080
商標 たんぱく質∞27.0g 登録6697083
商標 たんぱく質\27.0g 登録6697079
商標 たんぱく質\27.0g 登録6697084
商標 たんぱく質\27.0g 登録6697078
商標 たんぱく質\27.0g∞STI 登録6696509
商標 STI\たんぱく質\27.0g 登録6696512
商標 STI\たんぱく質\27.0g 登録6696516
商標 たんぱく質\27.0g∞STI 登録6696517
商標 STI∞たんぱく質\27.0g 登録6696518
商標 たんぱく質\27.0g\STI 登録6696508
商標 STI\たんぱく質\27.0g 登録6696514
ほか 67 件(新しい順に20件表示)
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