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法人番号 8010401113771

マテリアルグループ株式会社

上場 グロース 東京都港区 従業員 36名
照合済みの公的データ
国税庁 年金機構 gBizINFO EDINET
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基本情報 公開
出所 国税庁・gBizINFO
確認 2018-12-14
商号
マテリアルグループ株式会社
法人種別
株式会社
証券コード
156A　東証グロース・サービス業
本店所在地
東京都港区赤坂１丁目１２番３２号アーク森ビル３５階
電話番号
03-6869-1100 （有価証券報告書 表紙より）
法人番号指定日
2015-10-05
代表者
代表取締役CEO　青﨑　曹
従業員数
36名
同じ住所に登記されている法人 公開
出所 国税庁 登記住所

この会社と同一の登記住所に登記されている他の法人です（全2社）。同一住所に多数の法人がある場合はレンタル／バーチャルオフィスの可能性がありますが、件数の事実のみを示し判定はしません。

  1. 1010401120262
  2. 1010401193473
  3. 3011001138189
  4. 4010401118948
  5. 5010401199863
  6. 6011001052115
従業員数 会員
出所 日本年金機構
取得 2026-07-19
36 名 厚生年金 被保険者数
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従業員データ 公開
出所 EDINET 有価証券報告書（提出会社単体）
提出 2025-11-26
平均年収
636 万円
平均年齢
34.9 歳
平均勤続年数
2.8 年
有価証券報告書「従業員の状況」より（提出会社単体・当期）
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2025-11-26
純利益率 7.5%1人あたり売上 18百万円ROE 22.4%増収率 +19.1%
売上高の推移
2021-08
2.8億円
2022-08
41.8億円
2023-08
46.6億円
2024-08
52.8億円
2025-08
62.9億円
決算期売上高営業利益経常利益純利益総資産純資産自己資本比率ROE1株配当従業員数
2025-08 62.9億円-7.5億円4.7億円39.0億円22.1億円 55.4% 22.4% 26円 347名
2024-08 52.8億円-7.6億円7.1億円32.6億円20.3億円 62.1% 41.1% 25.06円 282名
2023-08 46.6億円-7.0億円4.4億円26.4億円14.3億円 54.2% 36.1% - 260名
2022-08 41.8億円-4.0億円2.1億円28.1億円9.9億円 35.3% 25.9% - 242名
2021-08 2.8億円-53百万円11百万円16.0億円5.1億円 31.9% 2.5% - 21名
連結優先・なければ単体。決算期変更があった企業は過去期の年月が実際とずれる場合があります
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基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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注意情報 有無を公開
出所 官報・行政処分公表
照合 毎日
注意情報は確認されていません
破産手続・解散・行政処分の公表を毎日照合しています
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2025-11-26
最新期の主要数値 2025-08期 無料公開
売上高
62.9億円
純利益
4.7億円
総資産
39.0億円
純資産
22.1億円
自己資本比率
55.4%
EPS
48.3円
1株配当
26円
純利益率 7.5%1人あたり売上 18百万円ROE 22.4%ROA 12.0%増収率 +19.1%
5期サマリー
指標直近前期比CAGR推移（古→新）
売上高 62.9億円 +19.1% +118.5%
経常利益 7.5億円 -1.3% +93.8%
純利益 4.7億円 -33.9% +154.2%
総資産 39.0億円 +19.5% +24.9%
純資産 22.1億円 +9.2% +44.3%
EPS（1株利益） 48.3円 -33.9% +145.5%
BPS（1株純資産） 223.9円 +7.7% +39.1%
営業CF 6.9億円 -29.7% +26.0%
現金・現金同等物 12.6億円 +12.4% +14.0%
自己資本比率 55.4% -6.7pt —
ROE 22.4% -18.7pt —
売上高の推移
2021-08
2.8億円
2022-08
41.8億円
2023-08
46.6億円
2024-08
52.8億円
2025-08
62.9億円
純利益の推移 （■黒字 / ■赤字）
2021-08
11百万円
2022-08
2.1億円
2023-08
4.4億円
2024-08
7.1億円
2025-08
4.7億円
損益
決算期売上高営業利益経常利益純利益
2025-08 62.9億円-7.5億円4.7億円
2024-08 52.8億円-7.6億円7.1億円
2023-08 46.6億円-7.0億円4.4億円
2022-08 41.8億円-4.0億円2.1億円
2021-08 2.8億円-53百万円11百万円
財政状態・株主還元
決算期総資産純資産自己資本比率ROE1株配当
2025-08 39.0億円22.1億円 55.4% 22.4% 26円
2024-08 32.6億円20.3億円 62.1% 41.1% 25.06円
2023-08 26.4億円14.3億円 54.2% 36.1% -
2022-08 28.1億円9.9億円 35.3% 25.9% -
2021-08 16.0億円5.1億円 31.9% 2.5% -
キャッシュ・フロー
決算期営業CF投資CF財務CF現金・現金同等物
2025-08 6.9億円-58百万円-5.0億円12.6億円
2024-08 9.9億円-1.8億円-3.0億円11.2億円
2023-08 5.4億円-2.1億円-5.6億円6.1億円
2022-08 3.5億円-53百万円-89百万円8.5億円
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給与・働く環境 公開
出所 EDINET 有価証券報告書（提出会社単体）
提出 2025-11-26
平均年収
636 万円
平均年齢
34.9 歳
平均勤続
2.8 年
有価証券報告書「従業員の状況」より（提出会社単体・当期）。男女間賃金比は男性=100としたときの女性の賃金割合
従業員数 会員
出所 日本年金機構 / EDINET
36 名 厚生年金 被保険者数（2026-07-19時点）
従業員数の推移（有報ベース）
2021-08
21名
2022-08
242名
2023-08
260名
2024-08
282名
2025-08
347名
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マテリアルグループ株式会社の従業員データカード
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役員 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2025-11-26
青﨑 曹
代表取締役CEO
吉田和樹
取締役CFO
喜多慎一郎
取締役
中田正樹
取締役（監査等委員）
市川雄介
取締役（監査等委員）
山口さやか
取締役（監査等委員）
有価証券報告書「役員の状況」記載の取締役・監査役等（提出日時点）
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大株主 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2025-11-26
1 戦略PR投資事業有限責任組合
32.43%
2 10X Investment Ltd.
10.46%
3 野村信託銀行株式会社（投信口）
5.73%
4 Retweet and Share Ltd.
2.72%
5 BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG(FE－AC)（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行）
2.22%
6 青﨑 曹
1.14%
7 MSIP CLIENT SECURITIES（常任代理人 モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社）
1.02%
8 JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行）
0.96%
9 JPモルガン証券株式会社
0.93%
10 上田八木短資株式会社
0.88%
有価証券報告書「大株主の状況」より（発行済株式総数に対する所有株式数の割合）
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沿革 公開
出所 EDINET 有価証券報告書「沿革」
2005-02 に有限会社マテリアル（現株式会社マテリアル）を設立して事業を開始し、
2014-08 に持株会社として株式会社LENSを設立、
2015-11 に同社をマテリアルグループ株式会社へ商号変更しております。つきましては、当社（旧株式会社LENS、現マテリアルグループ株式会社）設立前と当社設立以降に分けて沿革を記載し、当社設立前については株式会社マテリアル（旧有限会社マテリアル）の沿革について記載しております。 当社設立前
2005-02 東義和氏が有限会社マテリアルを設立（東京都世田谷区野沢）。テレビPRを専業に扱う会社として事業を開始。
2007-04 有限会社マテリアルを株式会社マテリアルに移行するとともに、東京都渋谷区宇田川町へ本社移転。
2011-11 業務拡大、従業員数の増加に伴い、東京都渋谷区宇田川町から東京都渋谷区桜ヶ丘町へ本社移転。同じく東京都渋谷区桜ヶ丘町から東京都渋谷区恵比寿へ本社移転。
2012-06 大阪支社を設立。
2013-11 業務拡大、従業員数の増加に伴い、東京都渋谷区恵比寿から東京都港区赤坂へ本社移転。 当社設立以降
2014-08 持株会社として株式会社LENS（東京都港区赤坂）を設立。
2015-09 100％子会社として、広告・PR・Web業界を中心とした人材紹介事業を運営する株式会社マテリアルパートナーズ（現株式会社CONNECTED MATERIAL）を設立。
2015-11 株式会社LENSをマテリアルグループ株式会社へ商号変更。
2016-08 業務の拡大、当社グループ全体の従業員数の増加に伴い、東京都港区赤坂内で本社移転。
2017-02 100％子会社として、「Social Video News（ソーシャルビデオニュース）」を運営する株式会社Social Video News（現株式会社CONNECTED MATERIAL）を設立。
2019-02 株式会社アドバンテッジパートナーズ（本社・東京都港区）が運用受託するファンド所有の戦略PR投資事業有限責任組合が、株式会社マテリアルの創業者である東義和氏よりマテリアルグループ株式会社の株式を取得。東義和氏の代表取締役退任に伴い、青﨑曹がマテリアルグループ株式会社の代表取締役CEOに就任。
2020-03 株式会社Social Video NewsがSocial Video News事業を株式会社マテリアルに事業譲渡。株式会社Social Video Newsは、「P-NEWS（ピーニュース）」（現「CLOUD PRESS ROOM（クラウドプレスルーム）」）を運営するP-NEWS事業を株式会社FIREBUGから事業譲渡により譲り受け、株式会社P-NEWSへ商号変更。
2020-10 株式会社P-NEWSを株式会社CONNECTED MATERIALへ商号変更。
2020-11 「P-NEWS」のサービス及び機能面をアップデートし、「CLOUD PRESS ROOM（クラウドプレスルーム）」と改称してサービス提供を開始。
2021-02 デジタルマーケティング領域への進出を目的として、株式会社フリップデスク（現株式会社マテリアルデジタル）を子会社化。同社は「Flipdesk（フリップデスク）」等のサービスを提供。また、メディアとのリレーションを強化し、顧客への提供価値の更なる向上を目的として、株式会社ルームズを子会社化。同社は主として映像コンテンツへのプロダクトプレイスメント事業を展開。
2021-07 クラウドプレスルーム事業と人材紹介事業のより強い連携を目的として、株式会社マテリアルパートナーズが株式会社CONNECTED MATERIALを吸収合併し、株式会社CONNECTED MATERIALへ商号変更。業務の拡大、当社グループ全体の従業員の増加に伴い、本社オフィスの増床を実施。
2022-08 株式交換により、株式会社フリップデスク（現株式会社マテリアルデジタル）、株式会社ルームズを100％子会社化。
2023-07 PRプラットフォーム事業におけるクラウドプレスルーム事業との連携によって、中小企業・スタートアップ企業のPR・広報の課題を総合的に解決できるサービスを生み出すことを目的として、株式会社PRASを100％子会社化。同社はフリーランサープラットフォームを運営し、主にスタートアップ企業に対してPR・広報支援サービスを提供。「Flipdesk（フリップデスク）」等のサービス提供に加えて、デジタル広告運用支援の拡大に伴い、株式会社フリップデスクの商号を株式会社マテリアルデジタルに変更。
2023-09 株式会社マテリアルデジタルが、デジタル広告運用支援における提供価値の更なる拡大を目的として、株式会社nano color（ナノカラー）が運営する広告クリエイティブの制作・マーケティング戦略の立案・実行支援を行う事業を事業譲渡により譲り受け。
2023-11 グローバル案件等における知見の拡充を行い、より幅広い顧客層へのサービス提供を目的として、キャンドルウィック株式会社を100％子会社化。同社は主として海外のブランド・商品等の日本国内のローカライズを支援するPRコンサルティング事業を展開。
2024-03 東京証券取引所グロース市場に株式を上場。
2024-07 株式会社CONNECTED MATERIALにて運営していた人材紹介事業を事業譲渡。
2024-09 業務の拡大、当社グループ全体の従業員の増加に伴い、本社オフィスの増床を実施。
2024-12 株式会社マテリアルがショートドラマを活用したPRサービスの提供を開始。
2025-01 株式会社マテリアルデジタルがサイバーセキュリティサービス「マモレル」の提供を開始。
2025-06 PRプラットフォーム事業において、ソーシャルコマースやEコマース支援を行う株式会社マテリアルリンクスが事業を開始。「TikTok Shop」をはじめとしたプラットフォーム及びソーシャルコマース市場へ本格的に参入。PRコンサルティング事業において、同事業の支援領域の拡大を目的として株式会社エムズアップを100%子会社化（
2025-08 31日付で株式会社ルームズに吸収合併）。同社はアイドルグループ等に対してヘアメイクサービスを提供。
2025-08 デジタルマーケティング事業において、既存事業とのシナジーの創出、広告運用力の強化及び顧客企業への提供価値の向上を目的として株式会社Bridgeを子会社化。同社はインターネット広告の運用及びSEOコンサルサービスを提供。
2025-09 PRプラットフォーム事業において、ユーザー数の拡大が見込まれるプラットフォームであるTikTokに対する知見や中堅・中小企業を中心とした顧客基盤の獲得を目的として株式会社トレプロを100%子会社化。同社は、求人・集客に特化したTikTokアカウントを設計して運営するサービス「TREND PRODUCE（トレンドプロデュース）」を提供。
有価証券報告書の「沿革」記載事項をそのまま再構成しています（AI生成ではありません）
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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