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法人番号 7120001049019

ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ株式会社

上場 プライム 兵庫県伊丹市 従業員 4,318名
照合済みの公的データ
国税庁 gBizINFO EDINET
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基本情報 公開
出所 国税庁・gBizINFO
確認 2022-11-16
商号
ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ株式会社
法人種別
株式会社
証券コード
5105　東証プライム・ゴム製品（TOPIX Mid400）
本店所在地
兵庫県伊丹市藤ノ木２丁目２番１３号
電話番号
072-789-9100 （有価証券報告書 表紙より）
法人番号指定日
2015-10-05
代表者
代表取締役社長　　清　水　隆　史
従業員数
4,318名
公式サイト
www.toyotires.co.jp/
公式SNS
Wikidata / 2026-07-20
事業概要 公開
出所 gBizINFO（事業者の登録情報）
［タイヤ事業］ 各種タイヤ（乗用車用、ライトトラック用、トラック・バス用）、その他関連製品 ［自動車部品事業］
同じ住所に登記されている法人 公開
出所 国税庁 登記住所

この会社と同一の登記住所に登記されている他の法人です（全6社）。同一住所に多数の法人がある場合はレンタル／バーチャルオフィスの可能性がありますが、件数の事実のみを示し判定はしません。

  1. 2700150133361
  2. 6120001043939
  3. 6120001045910
  4. 9010001108428
  5. 6120001041827
公的実績 会員
出典 経済産業省 gBizINFO
取得 2026-07-18
表彰 1
表彰 1件
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 厚生労働省
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従業員データ 公開
出所 EDINET 有価証券報告書（提出会社単体）
提出 2026-03-26
平均年収
688 万円
平均年齢
40.8 歳
平均勤続年数
15.0 年
女性管理職比率
3.3 %
男性育休取得率
72.6 %
男女間賃金格差
68.6 %
有価証券報告書「従業員の状況」より（提出会社単体・当期）
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-03-26
純利益率 10.7%1人あたり売上 60百万円ROE 12.8%増収率 +5.2%
売上高の推移
2021-12
3936.5億円
2022-12
4972.1億円
2023-12
5528.3億円
2024-12
5653.6億円
2025-12
5949.2億円
決算期売上高営業利益経常利益純利益総資産純資産自己資本比率ROE1株配当従業員数
2025-12 5949.2億円-1013.3億円636.1億円7532.5億円5226.6億円 69.4% 12.8% 130円 9,941名
2024-12 5653.6億円-1021.2億円748.1億円7226.7億円4725.5億円 65.4% 17.2% 120円 10,410名
2023-12 5528.3億円-860.5億円722.7億円6454.8億円3952.0億円 61.2% 20.2% 100円 10,395名
2022-12 4972.1億円-510.4億円479.6億円5988.9億円3209.2億円 53.5% 16.0% 80円 10,574名
2021-12 3936.5億円-559.1億円413.5億円5312.3億円2801.6億円 52.7% 16.5% 76円 10,324名
連結優先・なければ単体。決算期変更があった企業は過去期の年月が実際とずれる場合があります
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基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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注意情報 有無を公開
出所 官報・行政処分公表
照合 毎日
注意情報は確認されていません
破産手続・解散・行政処分の公表を毎日照合しています
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-03-26
最新期の主要数値 2025-12期 無料公開
売上高
5949.2億円
純利益
636.1億円
総資産
7532.5億円
純資産
5226.6億円
自己資本比率
69.4%
EPS
413.1円
1株配当
130円
純利益率 10.7%1人あたり売上 60百万円ROE 12.8%ROA 8.4%増収率 +5.2%
5期サマリー
指標直近前期比CAGR推移（古→新）
売上高 5949.2億円 +5.2% +10.9%
経常利益 1013.3億円 -0.8% +16.0%
純利益 636.1億円 -15.0% +11.4%
総資産 7532.5億円 +4.2% +9.1%
純資産 5226.6億円 +10.6% +16.9%
EPS（1株利益） 413.1円 -15.0% +11.4%
BPS（1株純資産） 3,394円 +10.6% +16.9%
営業CF 930.6億円 +38.8% +28.2%
現金・現金同等物 1168.0億円 +35.3% +21.5%
自己資本比率 69.4% +4.0pt —
ROE 12.8% -4.5pt —
売上高の推移
2021-12
3936.5億円
2022-12
4972.1億円
2023-12
5528.3億円
2024-12
5653.6億円
2025-12
5949.2億円
純利益の推移 （■黒字 / ■赤字）
2021-12
413.5億円
2022-12
479.6億円
2023-12
722.7億円
2024-12
748.1億円
2025-12
636.1億円
損益
決算期売上高営業利益経常利益純利益
2025-12 5949.2億円-1013.3億円636.1億円
2024-12 5653.6億円-1021.2億円748.1億円
2023-12 5528.3億円-860.5億円722.7億円
2022-12 4972.1億円-510.4億円479.6億円
2021-12 3936.5億円-559.1億円413.5億円
財政状態・株主還元
決算期総資産純資産自己資本比率ROE1株配当
2025-12 7532.5億円5226.6億円 69.4% 12.8% 130円
2024-12 7226.7億円4725.5億円 65.4% 17.2% 120円
2023-12 6454.8億円3952.0億円 61.2% 20.2% 100円
2022-12 5988.9億円3209.2億円 53.5% 16.0% 80円
2021-12 5312.3億円2801.6億円 52.7% 16.5% 76円
キャッシュ・フロー
決算期営業CF投資CF財務CF現金・現金同等物
2025-12 930.6億円-230.8億円-438.3億円1168.0億円
2024-12 670.6億円-152.1億円-230.8億円863.3億円
2023-12 865.0億円-146.6億円-628.9億円528.0億円
2022-12 151.7億円-167.1億円-162.3億円416.0億円
2021-12 344.6億円-375.4億円117.0億円535.9億円
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給与・働く環境 公開
出所 EDINET 有価証券報告書（提出会社単体）
提出 2026-03-26
平均年収
688 万円
平均年齢
40.8 歳
平均勤続
15.0 年
3.3%
女性管理職比率
72.6%
男性育休取得率
68.6%
男女間賃金比
有価証券報告書「従業員の状況」より（提出会社単体・当期）。男女間賃金比は男性=100としたときの女性の賃金割合
従業員数 会員
出所 EDINET
従業員数の推移（有報ベース）
2021-12
10,324名
2022-12
10,574名
2023-12
10,395名
2024-12
10,410名
2025-12
9,941名
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ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ株式会社の従業員データカード
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役員 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-03-26
山田保裕
取締役会長
清水隆史
代表取締役社長＆CEO
守屋学
取締役執行役員技術統括部門管掌
蓮見清仁
取締役執行役員事業統括部門管掌
森田研
取締役(注)１
武田厚
取締役(注)１
米田道生
取締役(注)１
荒木由季子
取締役(注)１
河野光伸
監査役(常勤)
髙階智
監査役(常勤)
北尾保博
監査役(注)２
髙橋司
監査役(注)２
福田健次
監査役(注)２
有価証券報告書「役員の状況」記載の取締役・監査役等（提出日時点）
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大株主 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-03-26
1 三菱商事株式会社
20.01%
2 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）
12.12%
3 株式会社日本カストディ銀行（信託口）
5.40%
4 ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)
3.58%
5 ＪＰモルガン証券株式会社
2.37%
6 ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５１０３１２(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)
2.02%
7 ＴＨＥ ＮＯＭＵＲＡ ＴＲＵＳＴ ＡＮＤ ＢＡＮＫＩＮＧ ＣＯ．， ＬＴＤ． ＡＳ ＴＨＥ ＴＲＵＳＴＥＥ ＯＦ ＲＥＰＵＲＣＨＡＳＥ ＡＧＲＥＥＭＥＮＴ ＭＯＴＨＥＲ ＦＵＮＤ(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)
1.77%
8 ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５１０３１１(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)
1.68%
9 ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５２２３(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)
1.65%
10 日本証券金融株式会社
1.39%
有価証券報告書「大株主の状況」より（発行済株式総数に対する所有株式数の割合）
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沿革 公開
出所 EDINET 有価証券報告書「沿革」
1945-08 東洋紡績㈱（現、東洋紡㈱）がゴム工業発展のために設立し、強化育成した東洋ゴム化工㈱、及び㈱平野護謨製造所が合併、「東洋ゴム工業㈱」を設立
1953-07 自動車タイヤ生産のため、伊丹工場（兵庫県伊丹市）を開設
1955-05 株式を東京証券取引所に上場
1961-12 中央研究所（大阪府茨木市）を開設（
2013-12 、兵庫県川西市に移転）
1966-07 米国での自動車タイヤ販売を促進するため、業界に先駆け、「Toyo Tire (U.S.A.) Corp.（現、Toyo Tire U.S.A. Corp.）」を設立
1974-02 オーストラリア・バキュラグ社（現、TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD）に資本参加
1975-09 欧州に自動車タイヤの販売会社「Toyo Reifen GmbH（現、Toyo Tire Holdings of Europe GmbH）」を設立
1979-02 日東タイヤ㈱と生産、技術、販売、管理等業務全般にわたり提携
1986-04 自動車部品技術センター（愛知県みよし市）を開設
1987-03 正新橡膠工業（中華民国）と合弁で自動車用防振ゴムの製造会社「洋新工業」を設立
1996-10 菱東タイヤ㈱を吸収合併
1998-12 伊丹事業所生産部門を桑名工場へ統合（伊丹工場を閉鎖）
2001-11 「TOYO TECHNICAL CENTER（現、タイヤ技術センター）」（兵庫県伊丹市）を開設
2003-01 自動車タイヤの販売会社「東洋輪胎(上海)貿易有限公司（現、通伊欧輪胎(上海)貿易有限公司）」を中国・上海市に設立
2004-06 米国・ジョージア州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America,Inc.（現、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.）」を設立
2004-09 中国・広東省に自動車用防振ゴム製品の生産子会社「東洋橡塑(広州)有限公司」を設立
2007-04 国内の自動車タイヤ販売会社10社を統合し、「㈱トーヨータイヤジャパン」を設立国内の化工品販売会社2社を統合し、「東洋ゴム化工品販売㈱（現、東洋ゴム化工品㈱）」を設立
2008-05 ㈱ブリヂストンと業務提携合意
2008-10 ロシア・モスクワに自動車タイヤの販売会社「TOYO TIRE RUS LLC」を設立
2011-04 マレーシア・ペラ州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tyre Manufacturing (Malaysia) Sdn Bhd（現、Toyo Tyre Malaysia Sdn. Bhd.）」を設立
2011-06 中国・山東省の自動車タイヤ製造・販売会社を子会社化し、社名を「東洋輪胎(諸城)有限公司（現、通伊欧輪胎(諸城)有限公司）」に変更
2011-12 タイ・アユタヤ県に自動車用防振ゴムの販売会社「TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS （THAILAND） LIMITED」を設立
2013-04 タイ・バンコクに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire (Thailand) Co.,LTD.」を設立
2013-12 中央研究所（大阪府茨木市）を兵庫県川西市に移設し、名称を「東洋ゴム基盤技術センター」（現、基盤技術センター）に変更
2017-05 本社を大阪市西区から兵庫県伊丹市に移転
2018-11 三菱商事㈱と資本業務提携を締結
2019-01 ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ㈱に社名変更
2019-01 米国・ジョージア州に「北米R&Dセンター」を開設
2019-10 セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd（現、Toyo Tire Serbia d.o.o.）」を設立
2019-11 ドイツ・ヴィリッヒに「欧州R&Dセンター」を開設
2022-04 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行
2024-12 セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indija」を設立
有価証券報告書の「沿革」記載事項をそのまま再構成しています（AI生成ではありません）
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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公的実績 会員
出典 経済産業省 gBizINFO
取得 2026-07-18
表彰 1
表彰 1件
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 厚生労働省
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