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法人番号 7010701017566

株式会社ＣＡＩＣＡ　ＤＩＧＩＴＡＬ

上場 スタンダード 東京都港区 従業員 252名
照合済みの公的データ
国税庁 年金機構 gBizINFO EDINET
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基本情報 公開
出所 国税庁・gBizINFO
確認 2021-11-04
商号
株式会社ＣＡＩＣＡ　ＤＩＧＩＴＡＬ
法人種別
株式会社
証券コード
2315　東証スタンダード・情報・通信業
本店所在地
東京都港区南青山５丁目１１番９号
電話番号
03-5657-3000 （有価証券報告書 表紙より）
法人番号指定日
2015-10-05
代表者
代表取締役社長　鈴木　伸
従業員数
252名
同じ住所に登記されている法人 公開
出所 国税庁 登記住所

この会社と同一の登記住所に登記されている他の法人です（全3社）。同一住所に多数の法人がある場合はレンタル／バーチャルオフィスの可能性がありますが、件数の事実のみを示し判定はしません。

  1. 株式会社スケブ
    株式会社
    1010001185409
  2. 1010401099225
  3. 2010401164861
  4. 2011001130361
  5. 2013301023699
  6. 6010001223642
従業員数 会員
出所 日本年金機構
取得 2026-07-18
252 名 厚生年金 被保険者数
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従業員データ 公開
出所 EDINET 有価証券報告書（提出会社単体）
提出 2026-01-29
平均年収
592 万円
平均年齢
51.4 歳
平均勤続年数
15.4 年
女性管理職比率
4.3 %
男性育休取得率
100.0 %
男女間賃金格差
83.6 %
有価証券報告書「従業員の状況」より（提出会社単体・当期）
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-01-29
純利益率 3.2%1人あたり売上 15百万円ROE 6.3%増収率 -7.3%
売上高の推移
2021-10
59.5億円
2022-10
64.4億円
2023-10
56.8億円
2024-10
56.1億円
2025-10
52.0億円
決算期売上高営業利益経常利益純利益総資産純資産自己資本比率ROE1株配当従業員数
2025-10 52.0億円-76百万円1.7億円42.9億円36.1億円 84.2% 6.3% - 356名
2024-10 56.1億円-1.4億円31百万円24.3億円16.6億円 68.4% 1.8% - 349名
2023-10 56.8億円--29.6億円-42.8億円25.7億円18.0億円 69.5% -128.3% - 398名
2022-10 64.4億円--14.0億円-62.4億円590.3億円51.5億円 8.3% -78.3% - 459名
2021-10 59.5億円--9.3億円-8.0億円1072.2億円114.0億円 10.3% -7.9% - 492名
連結優先・なければ単体。決算期変更があった企業は過去期の年月が実際とずれる場合があります
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基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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注意情報 有無を公開
出所 官報・行政処分公表
照合 毎日
注意情報は確認されていません
破産手続・解散・行政処分の公表を毎日照合しています
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-01-29
最新期の主要数値 2025-10期 無料公開
売上高
52.0億円
純利益
1.7億円
総資産
42.9億円
純資産
36.1億円
自己資本比率
84.2%
EPS
1.2円
純利益率 3.2%1人あたり売上 15百万円ROE 6.3%ROA 3.9%増収率 -7.3%
5期サマリー
指標直近前期比CAGR推移（古→新）
売上高 52.0億円 -7.3% -3.3%
経常利益 76百万円 -45.2% —
純利益 1.7億円 +444.4% —
総資産 42.9億円 +76.8% -55.3%
純資産 36.1億円 +117.6% -25.0%
EPS（1株利益） 1.2円 +454.5% —
BPS（1株純資産） 23.9円 +96.3% -29.6%
営業CF 52百万円 -81.6% —
現金・現金同等物 6.4億円 -8.5% -37.7%
自己資本比率 84.2% +15.8pt —
ROE 6.3% +4.5pt —
売上高の推移
2021-10
59.5億円
2022-10
64.4億円
2023-10
56.8億円
2024-10
56.1億円
2025-10
52.0億円
純利益の推移 （■黒字 / ■赤字）
2021-10
-8.0億円
2022-10
-62.4億円
2023-10
-42.8億円
2024-10
31百万円
2025-10
1.7億円
損益
決算期売上高営業利益経常利益純利益
2025-10 52.0億円-76百万円1.7億円
2024-10 56.1億円-1.4億円31百万円
2023-10 56.8億円--29.6億円-42.8億円
2022-10 64.4億円--14.0億円-62.4億円
2021-10 59.5億円--9.3億円-8.0億円
財政状態・株主還元
決算期総資産純資産自己資本比率ROE1株配当
2025-10 42.9億円36.1億円 84.2% 6.3% -
2024-10 24.3億円16.6億円 68.4% 1.8% -
2023-10 25.7億円18.0億円 69.5% -128.3% -
2022-10 590.3億円51.5億円 8.3% -78.3% -
2021-10 1072.2億円114.0億円 10.3% -7.9% -
キャッシュ・フロー
決算期営業CF投資CF財務CF現金・現金同等物
2025-10 52百万円25百万円-1.7億円6.4億円
2024-10 2.8億円-3.9億円-2.5億円7.0億円
2023-10 -17.5億円-5.7億円7.0億円10.5億円
2022-10 -11.4億円-2.1億円-2.3億円26.7億円
2021-10 -20.7億円-1.9億円15.4億円42.5億円
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給与・働く環境 公開
出所 EDINET 有価証券報告書（提出会社単体）
提出 2026-01-29
平均年収
592 万円
平均年齢
51.4 歳
平均勤続
15.4 年
4.3%
女性管理職比率
100.0%
男性育休取得率
83.6%
男女間賃金比
有価証券報告書「従業員の状況」より（提出会社単体・当期）。男女間賃金比は男性=100としたときの女性の賃金割合
従業員数 会員
出所 日本年金機構 / EDINET
252 名 厚生年金 被保険者数（2026-07-18時点）
従業員数の推移（有報ベース）
2021-10
492名
2022-10
459名
2023-10
398名
2024-10
349名
2025-10
356名
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株式会社ＣＡＩＣＡ　ＤＩＧＩＴＡＬの従業員データカード
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役員 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-01-29
鈴木伸
代表取締役社長
山口健治
代表取締役副社長
深見修
取締役
川 﨑 光 雄
取締役
池田祐作
取締役
古賀勝
監査役(常勤)
杉本眞一
監査役(非常勤)
細木正彦
監査役(非常勤)
有価証券報告書「役員の状況」記載の取締役・監査役等（提出日時点）
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大株主 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-01-29
1 株式会社フィスコ
13.44%
2 株式会社ネクスグループ
10.31%
3 株式会社実業之日本デジタル
4.42%
4 日本証券金融株式会社
1.28%
5 楽天証券株式会社共有口
0.92%
6 株式会社ＳＢＩ証券
0.56%
7 小柳直太郎
0.52%
8 田辺徹雄
0.31%
9 鈴木繁
0.30%
10 村松茂樹
0.27%
有価証券報告書「大株主の状況」より（発行済株式総数に対する所有株式数の割合）
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沿革 公開
出所 EDINET 有価証券報告書「沿革」
1989-07 東京都文京区音羽に、アメリカのSUN ASSOCIATES INC.の日本現地法人として「株式会社サン・ジャパン」を設立(資本金20百万円)。ソフトウェア開発業務を開始。
1990-12 中国江蘇省南京市に、「日本恒星(南京)電脳系統有限公司」を設立。
1991-11 本社を東京都中央区日本橋浜町に移転。SUN ASSOCIATES INC.が保有する当社株式を当社役職員が全額引き取り同社との資本関係を解消。
1993-08 中国の大手総合エネルギー会社中国華能集団公司のグループ会社である「常州華新技術開発有限公司」(中国江蘇省常州市)へ資本参加。
1994-12 中国安徽省合肥市に、中国科学技術大学科技実業総公司との合弁会社「合肥科大恒星計算機技術研究有限公司」を設立(出資比率60.0％)。
1997-05 三菱商事株式会社より「上海菱通軟件技術有限公司」(中国上海市)を買収、「日本恒星(南京)電脳系統有限公司」より日本向けソフトウェア開発部門を分離し、同社へ移管。
1998-06 本社を東京都中央区新川に移転。
1999-02 中国江蘇省南京市に、「南京日恒信息系統有限公司」(出資比率100.0％)を設立、「上海菱通軟件技術有限公司」より日本向けソフトウェア開発部門を分離し、同社に移管。
1999-03 「上海菱通軟件技術有限公司」の出資持分を一部譲渡。
1999-12 中国安徽省合肥市に、「合肥科大恒星計算機技術研究有限公司」と中国科学技術大学グループ会社4社との新設合併により「科大創新股份有限公司」を設立(出資比率8.2％)。
2000-11 中国安徽省合肥市に、中国科学技術大学グループ会社「科大創新股份有限公司」及びソフトバンク・テクノロジー・ホールディングス株式会社との合弁会社「安徽科大恒星電子商務技術有限公司」を設立(出資比率32.0％)し、「科大創新股份有限公司」のソフトウェア開発部門を移管。
2001-03 「日本恒星(南京)電脳系統有限公司」、「上海菱通軟件技術有限公司」の出資持分及び「科大創新股份有限公司」の出資株式を全額譲渡。
2003-03 日本証券業協会に株式を店頭登録。
2003-04 「安徽科大恒星電子商務技術有限公司」の出資持分を追加取得し、連結子会社化（出資比率51.0％）。
2003-09 「常州華新技術開発有限公司」の出資持分を全額譲渡。
2004-03 中国江蘇省蘇州市に、「安徽科大恒星電子商務技術有限公司」のテレコム事業部門を分離し、同社の子会社として「蘇州科大恒星信息技術有限公司」を設立（出資比率70.0％）。
2004-10 株式交換により、「株式会社ティー・シー・シー」を完全子会社化。
2005-03 株式交換により、「株式会社アイビート」を完全子会社化。
2005-04 株式会社サン・ジャパンから「株式会社ＳＪホールディングス」へと商号変更の上、分社型の会社分割を行い、新設会社である株式会社サン・ジャパンに全ての営業を承継することで純粋持株会社化。
2005-08 中国上海市に、子会社運営管理のために「聯迪恒星電子科技（上海）有限公司」を設立（出資比率100.0％）。
2005-12 中国福建省福州市に、ATM、POS電子支払機及び税収管理レジスター等の金融関連商品の製造販売事業を営む「福建実達聯迪商用設備有限公司」を設立（出資比率51.0％）。
2005-12 「アルファテック・ソリューションズ・ホールディングス株式会社」の発行済株式の全てを取得したことにより、同社及び同社子会社である「アルファテック・ソリューションズ株式会社」を完全子会社化。
2006-01 中国福建省福州市にてメディア事業等を営む「福建十方文化伝播有限公司」の持分を取得し、連結子会社化（出資比率51.0％）。
2006-04 株式会社ティー・シー・シーと株式会社アイビートの営業の全てを共同新設分割し、両社の営業の全てを承継させる新会社「株式会社SJアルピーヌ」を設立（出資比率100.0％）。
2006-05 本社を東京都品川区東品川に移転。
2006-05 南京日恒信息系統有限公司を「聯迪恒星（南京）信息系統有限公司」に商号変更。
2006-05 福建実達聯迪商用設備有限公司を「福建聯迪商用設備有限公司」に商号変更。
2006-08 中国福建省福州市に「福建聯迪商用設備有限公司」の子会社として「福建聯迪資訊科技有限公司」を設立（出資比率100.0％）。
2007-03 「アルファテック・ソリューションズ・ホールディングス株式会社」の保有株式の全てを譲渡。
2007-05 「福建十方文化伝播有限公司」の出資持分の全てを譲渡。
2007-11 中国北京市に「聯迪恒星（北京）信息系統有限公司」を新設（出資比率80.0％）。
2008-01 中国北京市にて、外部記憶装置を核とするシステムソリューションを提供する「北京宝利信通科技有限公司」の持分を取得し、連結子会社化（出資比率51.0％）。
2008-01 中国香港にて、石油関連機関向け設備機器販売及び制御ソフトの開発・販売を営む「華深貿易（国際）有限公司」の株式を取得し、連結子会社化（出資比率51.0％）。
2008-02 中国香港にて、華深貿易（国際）有限公司の親会社「Lian Di Petrochemical Tech. Ltd（聯迪石化科技有限公司）」の株式を取得し、連結子会社化（出資比率51.0％）。
2008-05 「福建聯迪商用設備有限公司」の出資持分の全てを譲渡。
2008-06 東京都品川区東品川に「聯迪恒星（南京）信息系統有限公司」の窓口統括子会社として「株式会社リーディングソフト」を設立（出資比率89.3％）。
2009-04 株式会社SJアルピーヌが株式会社サン・ジャパンを吸収合併し、「株式会社SJI」に商号変更（出資比率100.0％）。
2009-07 株式会社SJホールディングスが株式会社SJIを吸収合併し、「株式会社SJI」に商号変更。
2009-12 中国香港にて、ＩＴサービス事業会社を運営管理する「神州数碼通用軟件有限公司」の株式を取得し、連結子会社化（出資比率100.0％）。
2010-03 石油化学エンジニアリングサービス事業を行う「LianDi Clean Technology Inc.」（旧Lian Di Petrochemical Tech. Ltd（聯迪石化科技有限公司））の増資に伴い連結子会社(持分比率51%)から持分法適用会社(持分比率35.98%)に異動。
2010-04 ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所（ＪＡＳＤＡＱ市場）に株式を上場。
2010-10 大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所ＪＡＳＤＡＱ市場及び同取引所ＮＥＯ市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に株式を上場。
2011-09 石油化学エンジニアリングサービス事業を行う「LianDi Clean Technology Inc.」の株式を取得し、連結子会社化(持分比率50.8%)。
2011-09 「科大恒星電子商務技術有限公司」及び「北京宝利信通科技有限公司」の出資持分の全てを譲渡。
2012-07 「中訊軟件集団股份有限公司」の株式を取得し、連結子会社化。
2013-01 介護システム事業を行う「Care Online株式会社」の株式を取得し、連結子会社化。
2013-07 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に株式を上場。
2013-12 介護システム事業を行う「Care Online株式会社」の全株式を譲渡。
2014-01 当社の西日本3事業を会社分割し、関連会社化（持分20％）。
2014-08 「株式会社ＳＪメディカル」の全株式を譲渡。
2014-12 ～
2015-06 「中訊軟件集団股份有限公司」の全株式を譲渡。
2014-04 ～
2015-10 「聯迪恒星（南京）信息系統有限公司」の全持分を譲渡。
2015-06 「LianDi CleanTechnology Inc.」の全株式を譲渡。
2015-06 「株式会社ネクスグループ」との資本業務提携。
2015-06 第三者割当増資により資本金を5,737,135千円に増資。
2015-06 「株式会社ネクスグループ」が当社を子会社化。
2015-10 新株予約権の行使により資本金を6,348,558千円に増資。
2015-10 決算期を
2015-03 から
2015-10 に変更。
2015-11 本社を東京都目黒区に移転。
2016-10 恒星信息（香港）有限公司の全株式を譲渡。
2017-02 「株式会社カイカ」に商号変更。
2017-02 システム開発を手掛ける「株式会社東京テック」を子会社化。
2017-05 Hua Shen Trading(International)Limited 及び Rapid Capital Holdings Limited の清算結了。
2017-08 システム開発の「株式会社ネクス・ソリューションズ」を子会社化するとともに、通信機器の開発及びそれらにかかわるシステムソリューションを提供する「株式会社ネクス」を持分法適用関連会社化。
2017-11 第三者割当増資により資本金を8,940,292千円に増資。
2017-11 当社の全額出資により、仮想通貨に関するシステムの研究、開発、仮想通貨の投融資、運用事業を行う「株式会社ＣＣＣＴ」を設立。
2018-02 「eワラント証券株式会社」、「EWARRANT INTERNATIONAL LTD.」及び「EWARRANT FUND LTD.」の全株式を取得し、連結子会社化。
2018-03 簡易株式交換により「株式会社ネクス・ソリューションズ」を完全子会社化。
2018-03 資本金の額を1,000,000千円に減資。
2018-03 連結子会社である「株式会社ＣＣＣＴ」による「株式会社シーズメン」との資本業務提携及び第三者割当増資の引受（持分法適用関連会社化）。
2018-10 「株式会社フィスコデジタルアセットグループ」との資本・業務提携及び無担保転換社債型新株予約権付社債の引受。
2018-12 「株式会社フィスコデジタルアセットグループ」を持分法適用関連会社化。
2019-04 「アイスタディ株式会社」を連結子会社化。
2019-09 「株式会社ネクス・ソリューションズ」の全株式を譲渡。
2019-10 連結子会社である「アイスタディ株式会社」が「株式会社エイム・ソフト」及び「株式会社ネクストエッジ」の全株式を取得し連結子会社化。
2019-10 持株会社体制への移行に伴う分割準備会社「株式会社カイカ分割準備会社」を設立。
有価証券報告書の「沿革」記載事項をそのまま再構成しています（AI生成ではありません）
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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