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法人番号 7010001018224

株式会社昭文社ホールディングス

上場 スタンダード 東京都千代田区 従業員 63名 設立 1964-06-11
照合済みの公的データ
国税庁 年金機構 gBizINFO EDINET
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基本情報 公開
出所 国税庁・gBizINFO
確認 2020-04-14
商号
株式会社昭文社ホールディングス
法人種別
株式会社
証券コード
9475 東証スタンダード・情報・通信業
本店所在地
東京都千代田区麹町3丁目1番地
電話番号
03-3556-8111 (有価証券報告書 表紙より)
設立
1964-06-11
法人番号指定日
2015-10-05
代表者
代表取締役社長  黒田 茂夫
従業員数
63名
公式SNS
Wikidata / 2026-07-20
同じ住所に登記されている法人 公開
出所 国税庁 登記住所

この会社と同一の登記住所に登記されている他の法人です(全16社)。同一住所に多数の法人がある場合はレンタル/バーチャルオフィスの可能性がありますが、件数の事実のみを示し判定はしません。

  1. 3010001204397
  2. 株式会社
    3010001239303
  3. 3010002048661
  4. 3010801023666
  5. 3011101065936
  6. 3011103010659
この住所の全16社を見る
従業員数 会員
出所 日本年金機構
取得 2026-07-18
63 厚生年金 被保険者数
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公的実績 会員
出典 経済産業省 gBizINFO
取得 2026-07-18
官公庁調達 7 届出・認定 1
官公庁調達 7件
中長期未来予測等サービスの利用 16.8億円 防衛省
中長期未来予測等サービスの利用 17.6億円 防衛省
近未来予測等サービスの利用 1.1億円 防衛省
近未来予測等サービスの利用 1億円 防衛省
アドレスマッチングツールの購入 288万円 国土交通省
ほか 2 件
届出・認定 1件
物品の製造:C 物品の販売:B 役務の提供等:B デジタル庁
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従業員データ 公開
出所 EDINET 有価証券報告書(提出会社単体)
提出 2026-06-23
平均年収
670 万円
平均年齢
49.3
平均勤続年数
20.9
有価証券報告書「従業員の状況」より(提出会社単体・当期)
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-23
純利益率 18.0%1人あたり売上 29百万円ROE 8.9%増収率 +7.5%
売上高の推移
2022-03
46.2億円
2023-03
55.5億円
2024-03
64.1億円
2025-03
62.6億円
2026-03
67.3億円
決算期売上高営業利益経常利益純利益総資産純資産自己資本比率ROE1株配当従業員数
2026-03 67.3億円-6.7億円12.1億円189.0億円143.3億円 75.6% 8.9% 5円 234名
2025-03 62.6億円-3.0億円5.4億円184.2億円130.2億円 70.7% 4.2% 5円 228名
2024-03 64.1億円-5.2億円17.7億円188.8億円126.9億円 67.2% 15.3% 5円 228名
2023-03 55.5億円-2.3億円30百万円155.8億円105.1億円 67.5% 0.3% - 232名
2022-03 46.2億円--12.9億円-15.8億円152.5億円104.6億円 68.6% -13.3% - 229名
連結優先・なければ単体。決算期変更があった企業は過去期の年月が実際とずれる場合があります
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基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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注意情報 有無を公開
出所 官報・行政処分公表
照合 毎日
注意情報は確認されていません
破産手続・解散・行政処分の公表を毎日照合しています
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-23
最新期の主要数値 2026-03期 無料公開
売上高
67.3億円
純利益
12.1億円
総資産
189.0億円
純資産
143.3億円
自己資本比率
75.6%
EPS
66.8円
1株配当
5円
純利益率 18.0%1人あたり売上 29百万円ROE 8.9%ROA 6.4%増収率 +7.5%
5期サマリー
指標直近前期比CAGR推移(古→新)
売上高 67.3億円 +7.5% +9.9%
経常利益 6.7億円 +124.5%
純利益 12.1億円 +123.6%
総資産 189.0億円 +2.6% +5.5%
純資産 143.3億円 +10.1% +8.2%
EPS(1株利益) 66.8円 +124.4%
BPS(1株純資産) 793円 +10.7% +8.3%
営業CF 6.2億円 -11.2%
現金・現金同等物 64.6億円 -0.0% +12.9%
自己資本比率 75.6% +4.9pt
ROE 8.9% +4.7pt
売上高の推移
2022-03
46.2億円
2023-03
55.5億円
2024-03
64.1億円
2025-03
62.6億円
2026-03
67.3億円
純利益の推移 黒字 / 赤字)
2022-03
-15.8億円
2023-03
30百万円
2024-03
17.7億円
2025-03
5.4億円
2026-03
12.1億円
損益
決算期売上高営業利益経常利益純利益
2026-03 67.3億円-6.7億円12.1億円
2025-03 62.6億円-3.0億円5.4億円
2024-03 64.1億円-5.2億円17.7億円
2023-03 55.5億円-2.3億円30百万円
2022-03 46.2億円--12.9億円-15.8億円
財政状態・株主還元
決算期総資産純資産自己資本比率ROE1株配当
2026-03 189.0億円143.3億円 75.6% 8.9% 5円
2025-03 184.2億円130.2億円 70.7% 4.2% 5円
2024-03 188.8億円126.9億円 67.2% 15.3% 5円
2023-03 155.8億円105.1億円 67.5% 0.3% -
2022-03 152.5億円104.6億円 68.6% -13.3% -
キャッシュ・フロー
決算期営業CF投資CF財務CF現金・現金同等物
2026-03 6.2億円-2.0億円-4.3億円64.6億円
2025-03 7.0億円-2.8億円-2.2億円64.6億円
2024-03 -6.6億円21.9億円-0百万円62.8億円
2023-03 5.0億円2.8億円-47.4億円
2022-03 -4.9億円-82百万円-1百万円39.7億円
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給与・働く環境 公開
出所 EDINET 有価証券報告書(提出会社単体)
提出 2026-06-23
平均年収
670 万円
平均年齢
49.3
平均勤続
20.9
有価証券報告書「従業員の状況」より(提出会社単体・当期)。男女間賃金比は男性=100としたときの女性の賃金割合
従業員数 会員
出所 日本年金機構 / EDINET
63 厚生年金 被保険者数(2026-07-18時点)
従業員数の推移(有報ベース)
2022-03
229名
2023-03
232名
2024-03
228名
2025-03
228名
2026-03
234名
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株式会社昭文社ホールディングスの従業員データカード
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役員 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-23
黒田茂夫
代表取締役社長
加藤弘之
取締役
上原嗣則
取締役
飯塚新真
取締役(監査等委員)
関聡介
取締役(監査等委員)
桑野雄一郎
取締役(監査等委員)
有価証券報告書「役員の状況」記載の取締役・監査役等(提出日時点)
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大株主 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-23
1 株式会社エムティーアイ
29.90%
2 株式会社MSE
19.02%
3 黒田茂夫
10.43%
4 光通信KK投資事業有限責任組合
5.11%
5 昭文社ホールディングス社員持株会
1.16%
6 株式会社ファウンダー・マップル
0.99%
7 UHPartners2投資事業有限責任組合
0.70%
8 株式会社三菱UFJ銀行
0.68%
9 三菱UFJ信託銀行株式会社
0.40%
10 河村政一
0.36%
有価証券報告書「大株主の状況」より(発行済株式総数に対する所有株式数の割合)
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沿革 公開
出所 EDINET 有価証券報告書「沿革」
1960-05 31日に地図の出版販売を目的として、商号株式会社昭文社をもって設立いたしました。その後、
1989-03 31日に株式会社成文社(
1989-03 15日設立)が、株式会社昭文社の営業を譲り受けるとともに、商号を株式会社昭文社に変更し実体会社となりました。さらに、
1991-04 1日を合併期日として、株式会社昭栄社(
1983-05 14日設立)が、株式会社昭文社を吸収合併するとともに、商号を株式会社昭文社に変更し実体会社となりました。また、当社の株式の額面金額を1株50,000円から50円に変更するため、
1995-04 1日を合併期日として株式会社昭文社(
1964-06 11日設立、旧株式会社東裁)を存続会社とする合併を行っております。その後、
2020-04 1日に当社商号を株式会社昭文社ホールディングスに変更いたしました。営業譲渡および合併により形式的な実体会社は変動いたしましたが、実質的な実体会社は商号を株式会社昭文社ホールディングスとしている会社であり、以下の記載につきましては別段の記述のない限り、実質的な実体会社である株式会社昭文社ホールディングスについて記載しております。年月事項
1960-05 各種地図の出版販売を目的として株式会社昭文社を大阪市東区に設立
1962-06 名古屋市中区に名古屋営業所を設置
1963-10 東京進出のため東京都新宿区に東京営業所を設置
1965-02 東京営業所を東京都文京区に移転
1966-03 札幌市に札幌営業所を設置
1968-04 福岡県福岡市に福岡営業所を設置
1968-10 本社を東京都文京区に移転
1971-05 宮城県仙台市に仙台営業所を設置
1972-05 横浜市神奈川区に横浜営業所を設置
1972-07 大阪市淀川区に大阪営業所を設置
1972-10 一般書籍の出版販売を目的として株式会社昭文社出版部(株式会社昭文社地図研究所)を設立
1973-01 広島県広島市に広島営業所を設置
1973-06 千葉県千葉市に千葉営業所を設置
1973-10 京都市中京区に京都営業所を設置
1974-04 石川県金沢市に金沢営業所、埼玉県浦和市(現 さいたま市)に浦和営業所を設置
1976-09 大阪営業所を大阪支社に昇格
1977-10 業容の拡大に伴い本社を東京都千代田区に移転
1978-03 東京都立川市に立川営業所を設置
1978-10 東京都足立区(堀之内)に東京商品センターを設置
1979-02 大阪府摂津市(鳥飼下)に大阪商品センターを設置
1984-11 東京都足立区(西新井)に東京商品センターを移転
1988-11 大阪府摂津市(鳥飼上)に大阪商品センターを移転
1989-03 経営多角化の見地から、株式会社成文社が株式会社昭文社の製作および販売部門を引き継ぐとともに商号を株式会社昭文社へ変更
1991-04 安定した経営基盤の確立と業績向上を図るため株式会社昭栄社が株式会社昭文社を吸収合併するとともに商号を株式会社昭文社へ変更
1992-10 取引形態が異なるコンビニエンスストア市場への販路拡大を目的として、株式会社エアリアマップを設立
1993-07 埼玉県大利根町(現 加須市)に埼玉製本センターを設置
1994-04 業務の効率化を図るため株式会社エアリアマップを吸収合併
1995-04 額面変更のため株式会社昭文社(東京都千代田区)を被合併会社として合併
1996-03 地図情報の調査・収集を行うことを目的として、株式会社昭文社データリサーチを設立
1996-09 日本証券業協会に株式を店頭登録
1997-05 新潟県新潟市に新潟営業所を設置 年月事項
1997-10 当社製品の販売子会社として株式会社昭文社ディーエム千代田および株式会社昭文社ディーエム新宿を設立
1998-04 東京都江東区に制作本部を設置
1999-03 東京証券取引所市場第二部上場
1999-03 株式会社昭文社データリサーチ、株式会社昭文社ディーエム千代田および株式会社昭文社ディーエム新宿の子会社3社を解散
1999-04 本社を東京都千代田区麹町に移転
2000-01 旅行・レジャーガイド情報等のデジタルデータベースの企画・制作・販売を目的として、子会社株式会社マップル・ドットコムを設立
2000-03 東京証券取引所市場第一部上場
2000-11 株式会社マップル・ドットコムを解散
2001-07 株式会社シビルソリューションズに出資
2002-03 株式会社昭文社地図研究所を企業統合の結果解散
2002-12 日本コンピュータグラフィック株式会社を子会社化
2003-12 株式会社シビルソリューションズとの資本関係を解消
2005-04 北京方正万普信息技術有限公司(現 昭文社(北京)信息技術有限公司)に出資
2006-07 モバイル(携帯情報端末)を中心とするローカル広告事業等を目的として、子会社株式会社リビットを設立
2006-09 高精度3次元道路ネットワークデータの整備・構築及び同データを活用した次世代ナビゲーション用地図ソフトウェアの開発・企画制作・販売を目的として子会社キャンバスマップル株式会社を設立
2008-01 子会社キャンバスマップル株式会社を完全子会社化
2008-04 子会社日本コンピュータグラフィック株式会社を完全子会社化
2008-05 電子事業におけるシステム開発拠点、テクノセンターを設置
2008-10 子会社日本コンピュータグラフィック株式会社の商号を株式会社昭文社デジタルソリューションに変更
2012-04 子会社株式会社リビットの商号を株式会社マップル・オンに変更テクノセンターを廃止し、制作本部に統合
2013-06 子会社株式会社昭文社デジタルソリューションの「国内におけるデータ作成受託業務」等の事業を事業譲渡
2016-02 インバウンド事業に関連する旅行関連プラットフォーム提供事業を目的として、子会社株式会社トリプコンを設立
2016-11 WeChatPayをはじめとするモバイル決済事業を日本のマーケットにて展開させることを目的として、QF Pay Japan株式会社に出資
2017-03 株式会社トラベラーズが運営する海外旅行者向けレストラン予約サービス「グルヤク」を譲受
2017-04 子会社キャンバスマップル株式会社を吸収合併子会社株式会社昭文社デジタルソリューションの商号を株式会社昭文社クリエイティブに変更
2017-06 現地発着型ツアー予約事業を目的として、米国ハワイ州にSHOBUNSHA HAWAII CORPORATIONを設立現地発着型ツアー予約事業を目的として、米国グアム準州にSHOBUNSHA GUAM CORPORATIONを設立
2017-08 ヘッドスプリング株式会社と合弁で株式会社マップル・スプリングを設立現地発着型ツアー予約事業を目的として、シンガポール共和国にSHOBUNSHA SINGAPORE PTE.LTD.を設立
2018-03 株式会社Avenry(旧 QF Pay Japan株式会社)を持分法適用関連会社から除外
2018-06 コールセンター事業を営む株式会社Kuquluを買収
2018-09 アクティビティの催行及びリゾート施設の運営を目的として、米国グアム準州にGUAM OCEAN PARK CORPORATIONを設立
2025-10 株式会社昭文社準備会社、株式会社マップル、株式会社MEGURUを設立持株会社体制への移行(
2020-04 1日)を決議当社商号を株式会社昭文社ホールディングスに変更、並びに子会社株式会社昭文社準備会社の商号を株式会社昭文社に変更し、持株会社体制へ移行SHOBUNSHA HAWAII CORPORATION、SHOBUNSHA GUAM CORPORATIONを閉鎖株式会社MEGURUとその子会社であるMMS GUAM CORPORATION、SHOBUNSHA SINGAPORE PTE.LTD.(後にMEGURU SINGAPORE PTE.LTD.に改称)を完全子会社から持分法適用関連会社に変更株式会社MEGURUを持分法適用関連会社から除外株式会社Kuquluを売却東京証券取引所の市場区分の
有価証券報告書の「沿革」記載事項をそのまま再構成しています(AI生成ではありません)
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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落札実績(国の機関) 会員

政府電子調達システムに登録された国の機関(府省庁等)の落札実績です。地方自治体・独立行政法人の案件は含まれません。

中長期未来予測等サービスの利用 17.6億円 防衛省・一般競争入札・最低価格
近未来予測等サービスの利用 1.1億円 防衛省・一般競争入札・最低価格
中長期未来予測等サービスの利用 16.8億円 防衛省・一般競争入札・最低価格
近未来予測等サービスの利用 1.0億円 防衛省・一般競争入札・最低価格
AIサービスを軸とした効率的な分析要領等に関する委託教育 7百万円 防衛省・一般競争入札・最低価格
アドレスマッチングツールの購入 3百万円 国土交通省・一般競争入札・最低価格
路線価図用索引図作成業務 2百万円 国税庁・一般競争入札・最低価格
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出典 経済産業省 gBizINFO
取得 2026-07-18
官公庁調達 7 届出・認定 1
官公庁調達 7件
中長期未来予測等サービスの利用 16.8億円 防衛省
中長期未来予測等サービスの利用 17.6億円 防衛省
近未来予測等サービスの利用 1.1億円 防衛省
近未来予測等サービスの利用 1.0億円 防衛省
アドレスマッチングツールの購入 3百万円 国土交通省
戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)自動走行システム/大規模実証実験ダイナミックマップ国際協調に向けた海外動向等に係る総合調査 9百万円 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
AIサービスを軸とした効率的な分析要領等に関する委託教育 7百万円 防衛省
届出・認定 1件
物品の製造:C 物品の販売:B 役務の提供等:B デジタル庁
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