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法人番号 5012701003630

グローブライド株式会社

上場 プライム 東京都東久留米市 従業員 1,145名
照合済みの公的データ
国税庁 年金機構 gBizINFO EDINET
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基本情報 公開
出所 国税庁・gBizINFO
確認 2018-07-09
商号
グローブライド株式会社
法人種別
株式会社
証券コード
7990 東証プライム・その他製品(TOPIX Small 1)
本店所在地
東京都東久留米市前沢3丁目14番16号
電話番号
042-475-2115 (有価証券報告書 表紙より)
法人番号指定日
2015-10-05
代表者
代表取締役社長執行役員 鈴 木 一 成
従業員数
1,145名
事業概要 公開
出所 gBizINFO(事業者の登録情報)
釣り具・スポーツ用品の製造・販売
同じ住所に登記されている法人 公開
出所 国税庁 登記住所

この会社と同一の登記住所に登記されている他の法人です(全2社)。同一住所に多数の法人がある場合はレンタル/バーチャルオフィスの可能性がありますが、件数の事実のみを示し判定はしません。

  1. 株式会社
    1012701003683
  2. 6012701005106
  3. その他の設立登記法人
    7012705000481
従業員数 会員
出所 日本年金機構
取得 2026-07-19
1,145 厚生年金 被保険者数
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従業員データ 公開
出所 EDINET 有価証券報告書(提出会社単体)
提出 2026-06-25
平均年収
742 万円
平均年齢
43.2
平均勤続年数
13.9
女性管理職比率
0.9 %
男性育休取得率
90.9 %
男女間賃金格差
57.9 %
有価証券報告書「従業員の状況」より(提出会社単体・当期)
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-25
純利益率 4.3%1人あたり売上 17百万円ROE 8.6%増収率 +2.4%
売上高の推移
2022-03
1206.8億円
2023-03
1345.8億円
2024-03
1260.1億円
2025-03
1239.8億円
2026-03
1269.6億円
決算期売上高営業利益経常利益純利益総資産純資産自己資本比率ROE1株配当従業員数
2026-03 1269.6億円-71.8億円54.1億円1196.3億円649.3億円 54.1% 8.6% 90円 7,365名
2025-03 1239.8億円-64.9億円47.8億円1139.6億円612.7億円 53.5% 8.3% 80円 6,994名
2024-03 1260.1億円-83.8億円55.8億円1087.2億円544.9億円 49.9% 11.0% 70円 6,765名
2023-03 1345.8億円-126.6億円91.9億円1090.3億円474.9億円 43.4% 21.7% 60円 7,722名
2022-03 1206.8億円-130.0億円95.7億円906.8億円374.8億円 41.1% 29.6% 70円 7,517名
連結優先・なければ単体。決算期変更があった企業は過去期の年月が実際とずれる場合があります
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基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
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法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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注意情報 有無を公開
出所 官報・行政処分公表
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注意情報は確認されていません
破産手続・解散・行政処分の公表を毎日照合しています
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-25
最新期の主要数値 2026-03期 無料公開
売上高
1269.6億円
純利益
54.1億円
総資産
1196.3億円
純資産
649.3億円
自己資本比率
54.1%
EPS
240.1円
1株配当
90円
純利益率 4.3%1人あたり売上 17百万円ROE 8.6%ROA 4.5%増収率 +2.4%
5期サマリー
指標直近前期比CAGR推移(古→新)
売上高 1269.6億円 +2.4% +1.3%
経常利益 71.8億円 +10.7% -13.8%
純利益 54.1億円 +13.1% -13.3%
総資産 1196.3億円 +5.0% +7.2%
純資産 649.3億円 +6.0% +14.7%
EPS(1株利益) 240.1円 +15.4% -12.9%
BPS(1株純資産) 2,966.8円 +11.8% +16.2%
営業CF 80.3億円 +293.4% +3.7%
現金・現金同等物 118.5億円 +3.3% +13.5%
自己資本比率 54.1% +0.6pt
ROE 8.6% +0.3pt
売上高の推移
2022-03
1206.8億円
2023-03
1345.8億円
2024-03
1260.1億円
2025-03
1239.8億円
2026-03
1269.6億円
純利益の推移 黒字 / 赤字)
2022-03
95.7億円
2023-03
91.9億円
2024-03
55.8億円
2025-03
47.8億円
2026-03
54.1億円
損益
決算期売上高営業利益経常利益純利益
2026-03 1269.6億円-71.8億円54.1億円
2025-03 1239.8億円-64.9億円47.8億円
2024-03 1260.1億円-83.8億円55.8億円
2023-03 1345.8億円-126.6億円91.9億円
2022-03 1206.8億円-130.0億円95.7億円
財政状態・株主還元
決算期総資産純資産自己資本比率ROE1株配当
2026-03 1196.3億円649.3億円 54.1% 8.6% 90円
2025-03 1139.6億円612.7億円 53.5% 8.3% 80円
2024-03 1087.2億円544.9億円 49.9% 11.0% 70円
2023-03 1090.3億円474.9億円 43.4% 21.7% 60円
2022-03 906.8億円374.8億円 41.1% 29.6% 70円
キャッシュ・フロー
決算期営業CF投資CF財務CF現金・現金同等物
2026-03 80.3億円-29.9億円-46.2億円118.5億円
2025-03 20.4億円-41.9億円10.1億円114.7億円
2024-03 124.0億円-63.1億円-63.8億円120.3億円
2023-03 41.6億円-38.7億円46.5億円121.1億円
2022-03 69.6億円-68.5億円-24.7億円71.5億円
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給与・働く環境 公開
出所 EDINET 有価証券報告書(提出会社単体)
提出 2026-06-25
平均年収
742 万円
平均年齢
43.2
平均勤続
13.9
0.9%
女性管理職比率
90.9%
男性育休取得率
57.9%
男女間賃金比
有価証券報告書「従業員の状況」より(提出会社単体・当期)。男女間賃金比は男性=100としたときの女性の賃金割合
従業員数 会員
出所 日本年金機構 / EDINET
1,145 厚生年金 被保険者数(2026-07-19時点)
従業員数の推移(有報ベース)
2022-03
7,517名
2023-03
7,722名
2024-03
6,765名
2025-03
6,994名
2026-03
7,365名
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役員 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-25
鈴木一成
代表取締役社長執行役員
大竹有司
取締役常務執行役員サステナビリティ・コーポレートコミュニケーション担当
鈴江浩康
取締役常務執行役員フィッシング生産本部長兼品質、法務知財担当
谷口央樹
取締役常務執行役員 管理本部長兼グローバルリスクマネジメント室長
小林忍
取締役常務執行役員フィッシング営業本部長
尾ノ上幸司朗
取締役常務執行役員スポーツ営業本部長兼スポーツ営業部長
高橋智隆
取締役
髙瀬正子
取締役
黒澤敬幸
取締役常勤監査等委員
村松高男
取締役監査等委員
松井巖
取締役監査等委員
有価証券報告書「役員の状況」記載の取締役・監査役等(提出日時点)
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大株主 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-25
1 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
8.81%
2 丸紅株式会社
5.31%
3 株式会社三井住友銀行
5.16%
4 住友生命保険相互会社(常任代理人株式会社日本カストディ銀行)
4.19%
5 株式会社日本カストディ銀行(信託口)
4.09%
6 グローブライド取引先持株会
3.72%
7 日本生命保険相互会社(常任代理人日本マスタートラスト信託銀行株式会社)
2.04%
8 株式会社みずほ銀行(常任代理人株式会社日本カストディ銀行)
1.98%
9 グローブライド従業員持株会
1.90%
10 株式会社日本カストディ銀行(金銭信託課税口)
1.56%
有価証券報告書「大株主の状況」より(発行済株式総数に対する所有株式数の割合)
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沿革 公開
出所 EDINET 有価証券報告書「沿革」
1958-07 資本金200万円をもって東京都中野区大和町に輸出用釣用品の製造販売及びスポーツ用品の製造販売を行う目的で大和精工株式会社を設立
1960-05 東京都北多摩郡久留米町前沢(現・東京都東久留米市前沢)(現在地)にリール生産工場を新設
1962-05 現在地に本店移転
1964-03 ロッド生産工場を現在地に新設
1966-01 株式の額面金額500円を50円に変更するため、関係会社である大和精工株式会社(資本金15万円、
1945-12 設立、東京都中野区城山町26)に吸収合併される
1945-10 米国ロサンゼルスに全額出資でダイワ・コーポレーション(釣用品、スポーツ用品の販売)を設立(現・連結子会社)
1969-05 商号を「ダイワ精工株式会社」に変更
1970-01 広島県安芸郡矢野町にリール生産工場を新設(
2000-03 に本社に統廃合)
2000-08 栃木県那須郡烏山町にロッド生産工場を新設(
2000-03 に本社に統廃合)
2000-10 東京証券取引所市場第2部上場
1971-02 台湾高雄市にダイワ(タイワン)コーポレーション(釣用品の製造販売)を設立(
2007-12 清算)
2007-08 東京都東久留米市にダイワゴルフ株式会社(スポーツ用品の製造販売)を設立(
1995-04 ダイワ精工㈱に吸収合併)
1972-01 ゴルフ事業に進出
1973-02 豪州シドニー市にダイワ・ホワイトホールPty.リミテッド(
1981-07 、ダイワ(オーストラリア)Pty.リミテッドに社名変更)(釣用品、スポーツ用品の販売)を設立(現・連結子会社)
1976-01 東京証券取引所市場第1部上場
1977-07 英国スコットランド、ウィショー市にダイワ・スポーツ・リミテッド(釣用品、スポーツ用品の製造販売)を設立(現・連結子会社)
1980-02 福岡市博多区所在の釣具の小売業、株式会社フィッシング・ナカムラ(
1989-03 、株式会社フィッシングワールドに社名変更)の株式を100%取得(
2012-03 ㈱ワールドスポーツに吸収合併)
2012-04 テニス事業に進出
2012-11 栃木県那須郡黒羽町に那須ダイワ株式会社(釣用品の製造販売)を設立(現・連結子会社)
1984-10 フランス、ルアン市にダイワ・フランスS.A.(
2004-06 、ダイワ・フランスS.A.S.に変更)(釣用品、スポーツ用品の販売)を設立(現・連結子会社) 同月情報機器事業に進出
1985-08 東京都東久留米市にダイワ総合サービス株式会社(
1996-09 、株式会社デスコに社名変更)(福利厚生サービス)を設立(現・連結子会社)
1996-12 東京都江戸川区所在の釣具の小売業、株式会社大八木商店(
1991-06 、株式会社ワールドスポーツに社名変更)の株式を100%取得(現・連結子会社)
1990-04 ドイツ、グローベンツェル市にコルモラン社と合弁でダイワ・コルモランGmbH(
2021-07 、ダイワ・ジャーマニーGmbHに社名変更)(釣用品、スポーツ用品の販売、
2009-11 に株式を追加取得し100%子会社化)を設立(現・連結子会社)
1991-06 サイクルスポーツ事業に進出
1991-07 山梨県北巨摩郡須玉町(現・山梨県北杜市須玉町)にゴルフ場を開設し、スポーツ施設運営事業に進出
1995-05 長野県南安曇郡豊科町に信州ダイワ株式会社(スポーツ用品の製造販売)を設立(
2005-11 清算)
2005-06 タイ、バンコク都にダイワセイコー(タイランド)Co.,リミテッド(釣用品の製造販売)を設立(現・連結子会社)
2002-02 台湾台中市にダイワ・FT・エンタープライズ(タイワン)Co.,リミテッド(釣用品の販売)を設立(現・連結子会社)
2004-01 中華人民共和国香港特別行政区にダイワ(ホンコン)Co.,リミテッド(釣用品の販売)を設立(現・連結子会社)
2004-03 株式会社ビンテージ(ゴルフ場運営)の株式を売却し、スポーツ施設運営事業より撤退
2005-04 大韓民国京畿道坡州市にダイワセイコー・コリア Co.,リミテッド(釣用品の販売、
2011-04 、ダイワ・コリア Co.,リミテッドに社名変更)を設立(現・連結子会社)
2011-08 東京都町田市所在の釣具の小売業、株式会社キャスティングの株式を追加取得(
2012-02 ㈱ワールドスポーツに吸収合併)
2012-09 ベトナム、ダナン市にダイワ・ベトナム・リミテッド(釣用品の製造販売)を設立(現・連結子会社)、中華人民共和国広東省にダイワ・スポーツ(広州)Co.,リミテッド(釣用品の販売)を設立(現・連結子会社)
2007-04 ダイワ(ホンコン)Co.,リミテッドが、英領ケイマン諸島、ジョージタウン市のダーシェン・インク(釣用品の製造販売)の株式を100%取得(
2011-12 清算)
2008-07 神奈川県横浜市所在のスポーツ用品の小売業、ウインザー商事株式会社の全株式を取得(現・連結子会社)東京都立川市に株式会社スポーツライフプラネッツ(釣用品の部品販売及び修理)を設立(現・連結子会社)
2008-10 群馬県高崎市所在のゴルフクラブの製造販売業、株式会社フォーティーンの全株式を取得(現・連結子会社)
2009-10 商号を「グローブライド株式会社」に変更
2010-11 中華人民共和国香港特別行政区にアジア ダイワ(ホンコン)Co.,リミテッド(釣用品の販売)を設立(現・連結子会社)
2012-09 シンガポールにシンガポール・ダイワ・PTE.リミテッド(釣用品の販売)を設立(現・連結子会社)
2013-03 中華人民共和国広東省にトンガン・ダイワ・スポーティンググッズ・リミテッド(釣用品の製造販売)を設立(現・連結子会社)東京都羽村市所在の倉庫荷役業、ダイワ物流サービス株式会社(
2015-03 、株式会社ロジスポに社名変更)の全株式を取得(現・連結子会社)
2014-04 イタリア、ミラノ市にファッサ社と合弁でダイワ・イタリア S.r.l(釣用品の販売、
2016-03 に株式を追加取得し100%子会社化)を設立(現・連結子会社)
2016-03 マレーシアにダイワ・スポーツ(M)SDN.BHD.(釣用品の販売)を設立(現・連結子会社)
2019-01 中華人民共和国広東省にダイワ・キャスティング(広州)トレーディングCo.,リミテッド(釣用品の販売)を設立(現・連結子会社)ロシアに《000》ダイワ・ロシア(釣用品の販売)を設立(現・連結子会社)
有価証券報告書の「沿革」記載事項をそのまま再構成しています(AI生成ではありません)
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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