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法人番号 4122001002199

クラスターテクノロジー株式会社

上場 スタンダード 大阪府東大阪市 従業員 68名
照合済みの公的データ
国税庁 gBizINFO EDINET
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基本情報 公開
出所 国税庁・gBizINFO
確認 2018-04-18
商号
クラスターテクノロジー株式会社
法人種別
株式会社
証券コード
4240 東証スタンダード・化学
本店所在地
大阪府東大阪市渋川町4丁目5番28号
電話番号
06-6726-2711 (有価証券報告書 表紙より)
法人番号指定日
2015-10-05
代表者
代表取締役社長    安達  良紀
従業員数
68名
従業員データ 公開
出所 EDINET 有価証券報告書(提出会社単体)
提出 2026-06-30
平均年収
438 万円
平均年齢
45.1
平均勤続年数
11.3
有価証券報告書「従業員の状況」より(提出会社単体・当期)
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-30
純利益率 9.7%1人あたり売上 17百万円ROE 7.4%増収率 +27.0%
売上高の推移
2022-03
9.1億円
2023-03
9.3億円
2024-03
9.2億円
2025-03
10.2億円
2026-03
13.0億円
決算期売上高営業利益経常利益純利益総資産純資産自己資本比率ROE1株配当従業員数
2026-03 13.0億円-1.7億円1.3億円20.2億円17.5億円 86.7% 7.4% 6円 76名
2025-03 10.2億円-1.1億円1.0億円18.4億円16.5億円 90.0% 6.3% 4円 69名
2024-03 9.2億円-70百万円57百万円17.4億円15.5億円 89.0% 3.8% - 72名
2023-03 9.3億円-75百万円59百万円17.1億円14.9億円 87.6% 4.1% - 68名
2022-03 9.1億円-1.0億円1.1億円16.4億円14.3億円 87.7% 8.4% - 61名
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基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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注意情報 有無を公開
出所 官報・行政処分公表
照合 毎日
注意情報は確認されていません
破産手続・解散・行政処分の公表を毎日照合しています
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-30
最新期の主要数値 2026-03期 無料公開
売上高
13.0億円
純利益
1.3億円
総資産
20.2億円
純資産
17.5億円
自己資本比率
86.7%
EPS
22円
1株配当
6円
純利益率 9.7%1人あたり売上 17百万円ROE 7.4%ROA 6.2%増収率 +27.0%
5期サマリー
指標直近前期比CAGR推移(古→新)
売上高 13.0億円 +27.0% +9.4%
経常利益 1.7億円 +49.7% +12.8%
純利益 1.3億円 +24.7% +2.2%
総資産 20.2億円 +10.3% +5.5%
純資産 17.5億円 +6.2% +5.2%
EPS(1株利益) 22円 +24.7% +2.2%
BPS(1株純資産) 308.2円 +6.2% +5.2%
営業CF 2.2億円 +46.1% +15.8%
現金・現金同等物 6.5億円 +81.6% +19.8%
自己資本比率 86.7% -3.3pt
ROE 7.4% +1.1pt
売上高の推移
2022-03
9.1億円
2023-03
9.3億円
2024-03
9.2億円
2025-03
10.2億円
2026-03
13.0億円
純利益の推移 黒字 / 赤字)
2022-03
1.1億円
2023-03
59百万円
2024-03
57百万円
2025-03
1.0億円
2026-03
1.3億円
損益
決算期売上高営業利益経常利益純利益
2026-03 13.0億円-1.7億円1.3億円
2025-03 10.2億円-1.1億円1.0億円
2024-03 9.2億円-70百万円57百万円
2023-03 9.3億円-75百万円59百万円
2022-03 9.1億円-1.0億円1.1億円
財政状態・株主還元
決算期総資産純資産自己資本比率ROE1株配当
2026-03 20.2億円17.5億円 86.7% 7.4% 6円
2025-03 18.4億円16.5億円 90.0% 6.3% 4円
2024-03 17.4億円15.5億円 89.0% 3.8% -
2023-03 17.1億円14.9億円 87.6% 4.1% -
2022-03 16.4億円14.3億円 87.7% 8.4% -
キャッシュ・フロー
決算期営業CF投資CF財務CF現金・現金同等物
2026-03 2.2億円1.0億円-25百万円6.5億円
2025-03 1.5億円-50百万円-3百万円3.6億円
2024-03 1.2億円-99百万円-2百万円2.6億円
2023-03 27百万円-96百万円-2百万円2.5億円
2022-03 1.2億円-44百万円-2百万円3.2億円
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給与・働く環境 公開
出所 EDINET 有価証券報告書(提出会社単体)
提出 2026-06-30
平均年収
438 万円
平均年齢
45.1
平均勤続
11.3
有価証券報告書「従業員の状況」より(提出会社単体・当期)。男女間賃金比は男性=100としたときの女性の賃金割合
従業員数 会員
出所 EDINET
従業員数の推移(有報ベース)
2022-03
61名
2023-03
68名
2024-03
72名
2025-03
69名
2026-03
76名
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クラスターテクノロジー株式会社の従業員データカード
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役員 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-30
安達良紀
代表取締役社長開発本部長
藤田雅之
取締役営業・マーケティング本部長
駒井幸三
取締役管理本部長
安達俊彦
取締役製造本部長
後藤史郎
取締役(監査等委員)
松本茂
取締役(監査等委員)
原哲朗
取締役(監査等委員)
有価証券報告書「役員の状況」記載の取締役・監査役等(提出日時点)
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大株主 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-30
1 河野信夫
4.81%
2 大熊崇
4.74%
3 安達良紀
4.14%
4 関誠
4.04%
5 小西恭彦
3.54%
6 安達俊彦
2.89%
7 株式会社SBI証券
2.66%
8 長瀬産業株式会社
1.40%
9 上田八木短資株式会社
1.35%
10 土屋定正
1.23%
有価証券報告書「大株主の状況」より(発行済株式総数に対する所有株式数の割合)
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沿革 公開
出所 EDINET 有価証券報告書「沿革」
1991-04 大阪市西区立売堀において安達新産業株式会社の子会社として、資本金5,000万円でクラスターテクノロジー株式会社を設立。
1992-10 茨城県久慈郡大子町に工場を建設し本社を移転。
1993-04 光磁気ディスクのピックアップデバイスの生産開始。
1996-04 安達新産業株式会社東大阪工場のマクロ及びマイクロの全事業を引き継ぐ。
1997-06 大阪工場(現 関西工場 大阪府東大阪市)を新設し、複合材料から精密機器デバイス製造の一貫メーカーとして体制確立。
2000-04 大阪工場(現 関西工場)に本社移転、名称を本社・開発センターとしナノ・テクノロジー事業研究開発を開始。
2001-05 中小企業創造活動促進法研究認定。(
2001-05 から
2005-03 まで)
2001-07 経済産業省から補助金事業採択。(
2001-07 から
2005-03 まで6件)
2003-05 ナノ・テクノロジー事業の内、パルスインジェクター®装置の販売及び受託研究事業の開始。
2004-05 ナノ・テクノロジー事業の内、微細加工部品の販売を開始。ナノ・テクノロジー事業の内、機能性を付与した複合成形材料をベースとした精密成形品の販売を開始。
2006-04 大阪証券取引所ヘラクレス市場に上場。東京営業所を開設。
2006-12 関東工場及び本社・開発センターの土地・建物を購入。
2007-02 パルスインジェクター®装置の本格的製品販売を開始。
2007-11 デジタルカメラ用機能性素子部品の増産に伴い、関東工場を増設。
2009-07 内閣総理大臣表彰 第3回ものづくり日本大賞「優秀賞」受賞。
2009-11 日刊工業新聞社主催 ものづくり連携大賞「特別賞」受賞。
2010-10 大阪証券取引所の統合によりJASDAQ(グロース)市場へ移行。
2013-07 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(グロース)に株式上場。
2015-03 関西工場で、経済産業省の先端設備等投資促進事業費補助金を得て、熱硬化性複合材料の新製造設備を導入。
2016-04 東日本営業所を開設。(東京営業所を関東工場内に移転)
2018-11 新材料「コイル封止用低温硬化エポキシ成形材料(SR-03)」量産開始。
2021-04 会社設立30周年
2022-04 PasCom® S40(高摺動バイオマスポリアミドコンパウンド)を開発東京証券取引所の再編によりグロース市場へ移行
2025-10 名古屋証券取引所メイン市場に株式上場(東京証券取引所との重複上場)
2026-02 東京証券取引所スタンダード市場へ上場市場区分変更
有価証券報告書の「沿革」記載事項をそのまま再構成しています(AI生成ではありません)
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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