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法人番号 4010001008228

ヨネックス株式会社

上場 スタンダード 東京都文京区 従業員 1,839名
照合済みの公的データ
国税庁 年金機構 gBizINFO EDINET
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基本情報 公開
出所 国税庁・gBizINFO
確認 2018-06-07
商号
ヨネックス株式会社
法人種別
株式会社
証券コード
7906 東証スタンダード・その他製品
本店所在地
東京都文京区湯島3丁目23番13号
電話番号
03-3839-7112 (有価証券報告書 表紙より)
法人番号指定日
2015-10-05
代表者
代表取締役社長  アリサ ヨネヤマ
従業員数
1,839名
公式サイト
www.yonex.co.jp
公式SNS
Wikidata / 2026-07-20
事業概要 公開
出所 gBizINFO(事業者の登録情報)
バドミントン・テニス・ゴルフ用品、その他スポーツ用品の製造・販売
同じ住所に登記されている法人 公開
出所 国税庁 登記住所

この会社と同一の登記住所に登記されている他の法人です(全2社)。同一住所に多数の法人がある場合はレンタル/バーチャルオフィスの可能性がありますが、件数の事実のみを示し判定はしません。

  1. 6010005018089
従業員数 会員
出所 日本年金機構
取得 2026-07-19
1,839 厚生年金 被保険者数(4事業所の合計)
事業所 4拠点
ヨネックス 株式会社 カントリークラブ / 長岡市寺泊志戸橋 254 51
ヨネックス 株式会社 / 長岡市塚野山 900‐1 677
ヨネックス 株式会社 / 文京区湯島 3−23−13 895
ヨネックス 株式会社 東京工場 / 草加市手代 3‐17‐10 216
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従業員データ 公開
出所 EDINET 有価証券報告書(提出会社単体)
提出 2026-06-17
平均年収
641 万円
平均年齢
38.7
平均勤続年数
13.3
女性管理職比率
31.2 %
男性育休取得率
53.8 %
男女間賃金格差
79.6 %
有価証券報告書「従業員の状況」より(提出会社単体・当期)
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-17
純利益率 7.4%1人あたり売上 55百万円ROE 16.2%増収率 +18.3%
売上高の推移
2022-03
744.9億円
2023-03
1070.2億円
2024-03
1164.4億円
2025-03
1382.8億円
2026-03
1636.4億円
決算期売上高営業利益経常利益純利益総資産純資産自己資本比率ROE1株配当従業員数
2026-03 1636.4億円-163.2億円120.9億円1286.2億円807.4億円 62.6% 16.2% 25円 2,980名
2025-03 1382.8億円-139.6億円105.9億円1095.5億円694.3億円 63.2% 16.3% 22円 2,752名
2024-03 1164.4億円-122.0億円88.6億円912.3億円609.0億円 66.5% 15.6% 16円 2,633名
2023-03 1070.2億円-99.6億円73.3億円794.2億円531.0億円 66.6% 14.9% 13円 2,590名
2022-03 744.9億円-72.5億円57.8億円663.0億円457.3億円 68.8% 13.6% 10円 2,403名
連結優先・なければ単体。決算期変更があった企業は過去期の年月が実際とずれる場合があります
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基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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注意情報 有無を公開
出所 官報・行政処分公表
照合 毎日
注意情報は確認されていません
破産手続・解散・行政処分の公表を毎日照合しています
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-17
最新期の主要数値 2026-03期 無料公開
売上高
1636.4億円
純利益
120.9億円
総資産
1286.2億円
純資産
807.4億円
自己資本比率
62.6%
EPS
141.4円
1株配当
25円
純利益率 7.4%1人あたり売上 55百万円ROE 16.2%ROA 9.4%増収率 +18.3%
5期サマリー
指標直近前期比CAGR推移(古→新)
売上高 1636.4億円 +18.3% +21.7%
経常利益 163.2億円 +16.8% +22.5%
純利益 120.9億円 +14.2% +20.3%
総資産 1286.2億円 +17.4% +18.0%
純資産 807.4億円 +16.3% +15.3%
EPS(1株利益) 141.4円 +15.0% +20.9%
BPS(1株純資産) 940.9円 +16.2% +15.8%
営業CF 94.8億円 -26.9% +6.3%
現金・現金同等物 337.4億円 +16.3% +17.8%
自己資本比率 62.6% -0.6pt
ROE 16.2% -0.1pt
売上高の推移
2022-03
744.9億円
2023-03
1070.2億円
2024-03
1164.4億円
2025-03
1382.8億円
2026-03
1636.4億円
純利益の推移 黒字 / 赤字)
2022-03
57.8億円
2023-03
73.3億円
2024-03
88.6億円
2025-03
105.9億円
2026-03
120.9億円
損益
決算期売上高営業利益経常利益純利益
2026-03 1636.4億円-163.2億円120.9億円
2025-03 1382.8億円-139.6億円105.9億円
2024-03 1164.4億円-122.0億円88.6億円
2023-03 1070.2億円-99.6億円73.3億円
2022-03 744.9億円-72.5億円57.8億円
財政状態・株主還元
決算期総資産純資産自己資本比率ROE1株配当
2026-03 1286.2億円807.4億円 62.6% 16.2% 25円
2025-03 1095.5億円694.3億円 63.2% 16.3% 22円
2024-03 912.3億円609.0億円 66.5% 15.6% 16円
2023-03 794.2億円531.0億円 66.6% 14.9% 13円
2022-03 663.0億円457.3億円 68.8% 13.6% 10円
キャッシュ・フロー
決算期営業CF投資CF財務CF現金・現金同等物
2026-03 94.8億円-100.3億円45.0億円337.4億円
2025-03 129.8億円-57.6億円-26.1億円290.0億円
2024-03 124.9億円-73.7億円7.6億円231.8億円
2023-03 29.9億円-44.6億円-4.8億円164.2億円
2022-03 74.3億円-22.9億円-19.6億円175.4億円
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給与・働く環境 公開
出所 EDINET 有価証券報告書(提出会社単体)
提出 2026-06-17
平均年収
641 万円
平均年齢
38.7
平均勤続
13.3
31.2%
女性管理職比率
53.8%
男性育休取得率
79.6%
男女間賃金比
有価証券報告書「従業員の状況」より(提出会社単体・当期)。男女間賃金比は男性=100としたときの女性の賃金割合
従業員数 会員
出所 日本年金機構 / EDINET
1,839 厚生年金 被保険者数(2026-07-19時点)
従業員数の推移(有報ベース)
2022-03
2,403名
2023-03
2,590名
2024-03
2,633名
2025-03
2,752名
2026-03
2,980名
事業所 4拠点
ヨネックス 株式会社 カントリークラブ / 長岡市寺泊志戸橋 254 51
ヨネックス 株式会社 / 長岡市塚野山 900‐1 677
ヨネックス 株式会社 / 文京区湯島 3−23−13 895
ヨネックス 株式会社 東京工場 / 草加市手代 3‐17‐10 216
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ヨネックス株式会社の従業員データカード
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役員 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-17
アリサヨネヤマ
代表取締役社長社長執行役員
米山修一
常務取締役常務執行役員総務本部長ヨネックスジャパン社長
岩野美之
取締役執行役員生産・技術本部長
ケーシーヨネヤマ
取締役執行役員マーケティング本部長グローバル戦略室長
マイケルモリズミ
取締役
大坪富貴子
取締役
ダンカン隆賢ウィリアムズ
取締役
長田真一
常勤監査役
丸山晴彦
監査役
太田律子
監査役
有価証券報告書「役員の状況」記載の取締役・監査役等(提出日時点)
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大株主 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-17
1 公益財団法人ヨネックススポーツ振興財団
11.06%
2 NATIONAL FINANCIAL SERVICES LLC(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)
6.77%
3 米山修一
4.93%
4 公益財団法人新潟県スポーツ振興米山稔財団
4.66%
5 ヨネックス取引先持株会
3.71%
6 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
3.44%
7 米山勉
2.97%
8 STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)
2.80%
9 株式会社日本カストディ銀行(信託口)
2.29%
10 米山英明
2.24%
有価証券報告書「大株主の状況」より(発行済株式総数に対する所有株式数の割合)
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沿革 公開
出所 EDINET 有価証券報告書「沿革」
1958-06 バドミントンラケットの製造及び販売を目的として株式会社米山製作所を設立
1961-11 東京都台東区に東京営業所を設置し、国内・輸出の販売部門の充実を図り、自社ブランドによる販売を開始
1961-12 本社(現新潟工場)第一工場を新潟県三島郡越路町に建設
1963-04 貿易部門を分離独立させ、貿易商社として株式会社ヨネヤマスポーツ(現当社海外営業部)を設立、輸出業務を強化
1965-06 有限会社ミノルスポーツ(現当社東京工場)を設立、シャトルコックの製造・販売を開始
1967-02 株式会社米山製作所を株式会社ヨネヤマラケットに商号変更
1968-09 有限会社ヨネヤマラケット東京工場(旧有限会社ミノルスポーツ、現当社東京工場)の工場を埼玉県南埼玉郡八潮町に建設、シャトルコックの製造能力を増強
1969-01 本社(現新潟工場)第一工場を増設、テニスラケットの製造を開始
1971-07 東京営業所を東京都文京区(現本社所在地)に移転、同時に東京本店に昇格
1974-01 株式会社ヨネヤマラケットをヨネックススポーツ株式会社に商号変更、併せて“ヨネックス”の商標を出願
1978-07 大阪市天王寺区に大阪出張所(現大阪支店)を設置し、西日本地区の営業を強化
1981-07 西ドイツに現地法人YONEX SPORTS GmbH(販売会社)を設立
1982-07 ヨネックススポーツ株式会社をヨネックス株式会社に商号変更ゴルフ事業に進出、新素材のゴルフクラブを発売
1983-02 株式会社ヨネックス東京工場(旧有限会社ヨネヤマラケット東京工場、現当社東京工場)にてストリングの製造を開始
1983-08 アメリカに現地法人YONEX AMERICA INC.(販売会社、旧YONEX CORPORATION)を設立
1984-03 名古屋市中区に名古屋営業所(現名古屋支店)を設置
1987-02 福岡市博多区に福岡営業所を設置
1987-03 イギリスに現地法人YONEX U.K. LIMITED(販売会社、現連結子会社)を設立
1987-07 台湾に現地法人YONEX TAIWAN CO., LTD.(生産会社、現連結子会社)を設立
1989-04 新潟県三島郡越路町にヨネックス開発株式会社(現当社)を設立、ゴルフ場開発に着手
1989-08 西ドイツに現地法人YONEX GmbH(販売会社、現連結子会社)を設立、旧YONEX SPORTS GmbHの業務を継承
1990-01 仙台市宮城野区に仙台営業所を設置
1990-04 東京都文京区湯島三丁目23番13号に本社を移転、同時に株式会社ヨネックス東京工場、ヨネックス貿易株式会社(旧株式会社ヨネヤマスポーツ)の2社を吸収合併
1991-11 アメリカ現地法人YONEX CORPORATION(当時)は、カナダ代理店であったYONEX CANADA LIMITED(販売会社)を買収
1994-02 東京証券取引所市場第二部に株式を上場
1996-01 アメリカに現地法人YONEX CORPORATION U.S.A.(販売会社、連結子会社)を設立、旧YONEXCORPORATIONの業務を継承
1996-07 ヨネックス寺泊カントリークラブ(現当社ヨネックスカントリークラブ)が営業開始
2001-10 新潟生産本部(現新潟工場)で環境管理システム国際規格ISO14001の認証を取得
2004-09 札幌市東区に札幌営業所を設置
2005-03 ヨネックス開発株式会社を吸収合併
2010-07 中国に現地法人YONEX GOLF CHINA CO.,LTD.(販売会社、現連結子会社)を設立
2010-12 アメリカの現地法人YONEX CORPORATION U.S.A.をYONEX CORPORATION(販売子会社、現連結子会社)へ社名変更
2011-08 カナダの現地法人YONEX CANADA LIMITEDを清算し、YONEX CORPORATIONに業務を継承
2014-11 全国の物流拠点を東西2拠点に統合し、東・西日本物流センターを設置
2018-11 中国の現地法人YONEX GOLF CHINA CO.,LTD.をYONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.へ社名変更東京工場に第二工場B棟を増築(埼玉県八潮市) 新潟生産本部(現新潟工場)長岡第二工場を新潟県長岡市に建設 インドに現地法人YONEX INDIA PRIVATE LIMITED(生産会社、現連結子会社)を設立 ストリンギングマシン等の製造会社である東洋造機株式会社の株式を取得し子会社化 年月事項
2019-06 新潟生産本部を「新潟工場」へ改称
2019-12 東洋造機株式会社(現ヨネックス精機株式会社)の発行済株式を追加取得し完全子会社化
2021-12 テニスボ-ルの製造会社であるBRIDGESTONE TECNIFIBRE CO.,LTD.(現YONEX TECNIFIBRE CO.,LTD.)の株式を取得し子会社化
2022-01 東洋造機株式会社をヨネックス精機株式会社へ社名変更
2023-01 国内営業本部を社内カンパニーとして「ヨネックスジャパン」に改組東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所市場第二部からスタンダード市場に移行 インド現地法人YONEX INDIA PRIVATE LIMITED(生産会社、現連結子会社)に第二工場開設
2024-07 新潟工場長岡の敷地内に研究開発施設「Yonex Performance Innovation Center」を開設
2025-06 新潟工場長岡の敷地内にテニス新工場を建設
有価証券報告書の「沿革」記載事項をそのまま再構成しています(AI生成ではありません)
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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