ZENTENA
ログイン
法人番号 3010001095003

ＮＳユナイテッド海運株式会社

NS United Kaiun Kaisha, Ltd.
上場 プライム 東京都千代田区
照合済みの公的データ
国税庁 EDINET
この企業をウォッチ
共有 ポスト @Threads LINE
基本情報 公開
出所 国税庁・gBizINFO
確認 2025-11-17
商号
ＮＳユナイテッド海運株式会社
法人種別
株式会社
証券コード
9110　東証プライム・海運業（TOPIX Small 1）
本店所在地
東京都千代田区大手町２丁目３番２号
電話番号
03-6895-6400 （有価証券報告書 表紙より）
法人番号指定日
2015-10-05
代表者
代表取締役社長　山中　一馬
従業員数
261名
公式サイト
www.nsuship.co.jp/
事業概要 公開
出所 gBizINFO（事業者の登録情報）
外航海運業
同じ住所に登記されている法人 公開
出所 国税庁 登記住所

この会社と同一の登記住所に登記されている他の法人です（全43社）。同一住所に多数の法人がある場合はレンタル／バーチャルオフィスの可能性がありますが、件数の事実のみを示し判定はしません。

  1. 1010001008692
  2. 1010001012059
  3. 1010001087225
  4. 1010001087844
  5. 1010001094997
  6. 1010001095005
この住所の全43社を見る
従業員データ 公開
出所 EDINET 有価証券報告書（提出会社単体）
提出 2026-06-23
平均年収
1,197 万円
平均年齢
40.2 歳
平均勤続年数
14.4 年
女性管理職比率
1.3 %
男性育休取得率
84.6 %
男女間賃金格差
71.0 %
有価証券報告書「従業員の状況」より（提出会社単体・当期）
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-23
純利益率 10.5%1人あたり売上 3.4億円ROE 13.8%増収率 -7.1%
売上高の推移
2022-03
1959.4億円
2023-03
2508.3億円
2024-03
2331.0億円
2025-03
2474.1億円
2026-03
2297.8億円
決算期売上高営業利益経常利益純利益総資産純資産自己資本比率ROE1株配当従業員数
2026-03 2297.8億円-210.5億円240.9億円2963.6億円1872.0億円 63.2% 13.8% 310円 669名
2025-03 2474.1億円-190.2億円186.2億円2879.5億円1627.4億円 56.5% 11.9% 240円 656名
2024-03 2331.0億円-221.8億円179.9億円2863.4億円1495.8億円 52.2% 12.5% 230円 649名
2023-03 2508.3億円-334.4億円276.0億円2757.8億円1374.0億円 49.8% 21.6% 365円 657名
2022-03 1959.4億円-266.1億円235.8億円2748.7億円1181.9億円 43.0% 22.0% 285円 645名
連結優先・なければ単体。決算期変更があった企業は過去期の年月が実際とずれる場合があります
無料登録で見られます
メールアドレスだけで登録完了。無料プランは毎月3社まで深掘りできます。
無料で登録する
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
無料登録で見られます
メールアドレスだけで登録完了。無料プランは毎月3社まで深掘りできます。
無料で登録する
注意情報 有無を公開
出所 官報・行政処分公表
照合 毎日
注意情報は確認されていません
破産手続・解散・行政処分の公表を毎日照合しています
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-23
最新期の主要数値 2026-03期 無料公開
売上高
2297.8億円
純利益
240.9億円
総資産
2963.6億円
純資産
1872.0億円
自己資本比率
63.2%
EPS
1,022.5円
1株配当
310円
純利益率 10.5%1人あたり売上 3.4億円ROE 13.8%ROA 8.1%増収率 -7.1%
5期サマリー
指標直近前期比CAGR推移（古→新）
売上高 2297.8億円 -7.1% +4.1%
経常利益 210.5億円 +10.7% -5.7%
純利益 240.9億円 +29.4% +0.5%
総資産 2963.6億円 +2.9% +1.9%
純資産 1872.0億円 +15.0% +12.2%
EPS（1株利益） 1,022.5円 +29.4% +0.5%
BPS（1株純資産） 7,943.8円 +15.0% +12.2%
営業CF 354.2億円 +1.6% +1.9%
現金・現金同等物 656.3億円 +17.6% +20.4%
自己資本比率 63.2% +6.7pt —
ROE 13.8% +1.9pt —
売上高の推移
2022-03
1959.4億円
2023-03
2508.3億円
2024-03
2331.0億円
2025-03
2474.1億円
2026-03
2297.8億円
純利益の推移 （■黒字 / ■赤字）
2022-03
235.8億円
2023-03
276.0億円
2024-03
179.9億円
2025-03
186.2億円
2026-03
240.9億円
損益
決算期売上高営業利益経常利益純利益
2026-03 2297.8億円-210.5億円240.9億円
2025-03 2474.1億円-190.2億円186.2億円
2024-03 2331.0億円-221.8億円179.9億円
2023-03 2508.3億円-334.4億円276.0億円
2022-03 1959.4億円-266.1億円235.8億円
財政状態・株主還元
決算期総資産純資産自己資本比率ROE1株配当
2026-03 2963.6億円1872.0億円 63.2% 13.8% 310円
2025-03 2879.5億円1627.4億円 56.5% 11.9% 240円
2024-03 2863.4億円1495.8億円 52.2% 12.5% 230円
2023-03 2757.8億円1374.0億円 49.8% 21.6% 365円
2022-03 2748.7億円1181.9億円 43.0% 22.0% 285円
キャッシュ・フロー
決算期営業CF投資CF財務CF現金・現金同等物
2026-03 354.2億円20.0億円-281.9億円656.3億円
2025-03 348.5億円-82.5億円-178.1億円557.8億円
2024-03 310.1億円-130.6億円-120.7億円470.7億円
2023-03 429.3億円-19.6億円-323.9億円402.6億円
2022-03 328.8億円1.4億円-299.1億円312.1億円
連結優先・なければ単体。決算期変更があった企業は過去期の年月が実際とずれる場合があります
無料登録で見られます
メールアドレスだけで登録完了。無料プランは毎月3社まで深掘りできます。
無料で登録する
給与・働く環境 公開
出所 EDINET 有価証券報告書（提出会社単体）
提出 2026-06-23
平均年収
1,197 万円
平均年齢
40.2 歳
平均勤続
14.4 年
1.3%
女性管理職比率
84.6%
男性育休取得率
71.0%
男女間賃金比
有価証券報告書「従業員の状況」より（提出会社単体・当期）。男女間賃金比は男性=100としたときの女性の賃金割合
従業員数 会員
出所 EDINET
従業員数の推移（有報ベース）
2022-03
645名
2023-03
657名
2024-03
649名
2025-03
656名
2026-03
669名
無料登録で見られます
メールアドレスだけで登録完了。無料プランは毎月3社まで深掘りできます。
無料で登録する
この情報を引用する 無料

SNSにこのページのリンクを貼ると、下のカードが自動で表示されます。画像そのものの保存もできます（出典表記つき・引用自由）。

ＮＳユナイテッド海運株式会社の従業員データカード
Xでポストする 画像を保存
役員 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-23
山中一馬
代表取締役社長社長執行役員
宮本教子
取締役専務執行役員
藤田透
取締役常務執行役員
北里真一
取締役常務執行役員
金光潔
取締役常務執行役員
大西節
取締役
吉田正子
取締役
竹ケ原啓介
取締役
加野理代
取締役
紀平徹
監査役(常勤)
宮澤総一
監査役(常勤)
山本昌平
監査役
毛利具仁
監査役
有価証券報告書「役員の状況」記載の取締役・監査役等（提出日時点）
無料登録で見られます
メールアドレスだけで登録完了。無料プランは毎月3社まで深掘りできます。
無料で登録する
大株主 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-23
1 日本製鉄株式会社
33.36%
2 日本郵船株式会社
18.35%
3 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）
7.94%
4 CEPLUX- THE INDEPENDENT UCITS PLATFORM 2（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）
3.33%
5 BNYM AS AGT / CLTS 10 PERCENT（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行）
2.20%
6 新健海運股分有限公司
2.14%
7 株式会社日本カストディ銀行（信託口）
1.98%
8 BNYMSANV RE BNYMIL RE WS ZENNOR JAPAN EQUITY INCOME FUND（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行）
1.71%
9 株式会社みずほ銀行
1.70%
10 STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）
1.64%
有価証券報告書「大株主の状況」より（発行済株式総数に対する所有株式数の割合）
無料登録で見られます
メールアドレスだけで登録完了。無料プランは毎月3社まで深掘りできます。
無料で登録する
沿革 公開
出所 EDINET 有価証券報告書「沿革」
1950-04 1日に分離独立し、
1962-02 15日には東邦海運株式会社と合併し、新和海運株式会社となりました。 その後、
2010-10 1日に日鉄海運株式会社と合併し、ＮＳユナイテッド海運株式会社となり、現在に至っております。 提出会社及び主要な関係会社の沿革は次のとおりです。年月概要
1950-04 日鐵汽船株式会社創立（東京都千代田区丸の内二丁目2番地）。
1951-01 東京、大阪、神戸の各証券取引所に上場登録を行う。
1956-09 海運仲立業を主業務として中央海運株式会社を発足する。
1957-03 近海区域就航船を保有増強する目的をもって晴海船舶株式会社を発足する。
1957-08 名古屋、福岡両取引所に上場登録を行う。
1957-12 ロンドン駐在員事務所を開設。
1959-03 経営合理化の一環として、不動産管理部門を分離し東海興業株式会社を発足する。
1961-05 内航船主会社として、日和産業海運株式会社を発足する。
1962-02 日鐵汽船株式会社は東邦海運株式会社と合併し、商号を新和海運株式会社と改称する。〃本社事務所を東京都中央区京橋一丁目3番地に移転する。〃東海興業株式会社を新和興業株式会社と改称する。
1964-05 海運再建整備法により企業集約が運輸大臣の確認をうけ完了。当社は日本郵船グループに属し、その系列会社になる。
1968-07 中央海運株式会社は内航油送船業務を引き継ぎ、新和ケミカルタンカー株式会社と改称する。
1969-09 ニューヨーク駐在員事務所を開設。
1970-01 新和海運株式会社とMATTHEWS WRIGHTSON SHIPPING LTD.とで合弁方式による英国法人としてSHINWA(U.K.) LTD.を設立する。
1974-06 日和産業海運株式会社は内航運送業を引き継ぎ、新和内航海運株式会社と改称する。
1975-01 提出会社の株式が東京、大阪、名古屋、福岡の各上場証券取引所において、貸借銘柄として指定され取引が開始される。
1975-03 将来の用船船腹の安定供給を図ることを目的として、外国用船管理業務を主体とした子会社東洋マリン・サービス株式会社を設立する。
1975-05 アメリカ向けの船腹手当ならびに代理店自営を目的として、ニューヨークにSHINWA(U.S.A.)INC.を設立する。（駐在員事務所は閉鎖。）
1976-03 南洋材輸送他近海部門を強化のためにインドネシアに合弁会社P.T.PAKARTI TATAを設立する。
1977-04 メルボルン駐在員事務所を開設。〃日産自動車株式会社の豪州向C.K.D.輸送引受に伴い輸送業務をスムーズに行うために産和ターミナル株式会社を発足する。
1981-02 本社事務所を東京都千代田区内幸町二丁目2番2号（富国生命ビル）に移転する。
1985-04 新和グループ内の船舶保守整備を目的として整備班が中心となり新和エンジニアリング株式会社を発足する。
1987-01 情報化産業の発展に伴う新分野を開拓することを目的として情報システム部を分離し、株式会社サンライズシステムセンターを発足する。
1988-11 船内荷役業務関係の事業化を図り、不定期船部港湾室を分離し、株式会社インターナショナルマリンコンサルティングを設立する。
1989-12 船舶保守管理業務の効率化を図るため、新和マリン株式会社を発足する。
1991-03 株式会社サンライズシステムセンターは、新和システム株式会社と改称する。
1991-06 保険代理店業務を行う新興産商株式会社は、新和興業株式会社より船用品販売等の営業部門を譲り受け、新和ライフ株式会社に改称する。
1991-08 企業体質の強化ならびに業績の安定向上を目的として子会社の新和興業株式会社を吸収合併する。〃新和グループ内の船舶管理一元化を図るため、東洋マリン・サービス株式会社は新和マリン株式会社を吸収合併し、社名を新和マリン株式会社と変更する。 年月概要
1991-11 経営基盤の強化を図るため、晴海船舶株式会社を解散する。
1991-12 船舶貸渡業及び不動産業を目的として、株式会社新和テクノを発足する。
1992-04 シンガポール駐在員事務所を開設する。
1993-04 メルボルン駐在員事務所を閉鎖し、シドニー駐在員事務所を開設する。
1993-07 北京駐在員事務所を開設する。
1994-09 本社事務所を東京都江東区亀戸一丁目5番7号（日鐵NDタワー）に移転する。
1995-01 香港駐在員事務所を開設する。
1995-08 新和内航海運株式会社が、株式を日本証券業協会に店頭登録する。
1996-06 香港現地法人として香港新和海運有限公司を設立する。
1998-02 子会社の整理統合を目的として新晴海運株式会社を吸収合併する。
1999-11 シンガポール法人としてDAJIN SHIPPING PTE LTDを設立する。
2001-06 グループ各社の会計、給与・福利厚生、出納業務等の一元化を目的として新和ビジネスマネジメント株式会社を設立する。
2001-07 南洋材・合板輸送の減少および所有船舶の売却により事業目的を終了したインドネシアの合弁会社P.T.PAKARTI TATAを解散する。
2001-09 所有不動産の売却により事業目的を終了した株式会社新和テクノを解散する。
2001-12 新会社による事業の早期再建を図るため、新和エンジニアリング株式会社を解散し、同日付でコージェネレーション設備機器類の保守整備事業等を行う株式会社シンワ エンジニアリング・サービスを設立。
2002-02 対象業務の縮小により
2001-12 に解散した新和ライフ株式会社の総務・不動産管理受託業務を会社分割の方法により新和ビジネスマネジメント株式会社に承継させる。
2003-06 コンテナ保守整備業から撤退し、事業目的を終了した産和ターミナル株式会社を解散する。
2004-07 上海駐在員事務所を開設する。
2005-08 本社事務所を東京都千代田区大手町一丁目8番1号（KDDI大手町ビル）に移転する。
2006-10 北京駐在員事務所を閉鎖する。
2007-04 DAJIN SHIPPING PTE LTDを完全子会社化のうえSHINWA (SINGAPORE) PTE.LTD.と改称し、ケミカル船事業を同社に移管する。
2008-03 業務上の連携関係を一層強化するため新日本製鐵株式會社（現 日本製鉄株式会社）は当社株式を買増し、同社は当社の「その他の関係会社」（当社が他の会社の関連会社である場合における当該他の会社）となる。
2010-03 新和内航海運株式会社が、新日本製鐵株式會社（現 日本製鉄株式会社）グループの一員である日本コークス工業株式会社との業務上の連携を強化するため同社の100％子会社である室町海運株式会社の全株式を取得し、子会社化する。
2010-04 簡易吸収分割により、新和ビジネスマネジメント株式会社の、船舶（曳船）共有持分権に係る裸貸船事業を承継する。
2010-09 本社事務所を東京都千代田区大手町一丁目5番1号（大手町ファーストスクエア ウエストタワー）に移転する。
2010-10 日鉄海運株式会社と合併し、商号をＮＳユナイテッド海運株式会社と改称する。〃合併に伴い日鉄海運株式会社の子会社であったHOSEI SHIPPING S.A.及び、日邦マリン株式会社が子会社となる。〃合併に伴い子会社の商号を以下のとおり改称する。 ・ＮＳユナイテッドマリン株式会社（旧 新和マリン株式会社）・ＮＳユナイテッドビジネス株式会社（旧 新和ビジネスマネジメント株式会社）・ＮＳユナイテッドシステム株式会社（旧 新和システム株式会社）・NS UNITED SHIPPING (SINGAPORE) PTE.LTD.（旧 SHINWA (SINGAPORE) PTE.LTD.）・NS UNITED
2011-02 NS UNITED SHIPPING (SINGAPORE) PTE.LTD.が、同社の行うケミカル船事業と近海貨物船事業の事業活動及び採算を明確化するため、シンガポールに設立した当社100％子会社2社（ケミカル船事業を含むウェット事業をNS UNITED TANKER PTE.LTD.（連結子会社）、ドライバルク事業をNS UNITED BULK PTE.LTD.（非連結・持分法非適用子会社））に、それぞれ譲渡する。
2012-09 株式会社シンワ エンジニアリング・サービスの当社保有全株式を同社に譲渡し、資本関係を解消する。
2014-02 7月10月
2017-09 〃〃
2025-10 名古屋、福岡の両証券取引所への上場を廃止する。ＮＳユナイテッドマリン株式会社から当社へ船舶管理業務を移管する。同社はＮＳユナイテッドマリンサービス株式会社と改称し、安全監督・新造船建造監督を主とした業務に特化する。新和ケミカルタンカー株式会社をＮＳユナイテッドタンカー株式会社と改称する。新和内航海運株式会社をＮＳユナイテッド内航海運株式会社と改称する。ＮＳユナイテッド内航海運株式会社を完全子会社化する。（完全子会社化に先んじて、同社は東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）上場を廃止）日邦マリン株式会社はＮＳユナイテッドマリンサービス株式会社を吸収合併し、社名をＮＳユナイテッドマリンサービス
2018-03 29日付当社取締役会における外航ケミカルタンカー事業撤退決議を受け、事業目的を終了したNS UNITED TANKER PTE.LTD.（連結子会社）を解散する。バンコク駐在員事務所を開設する。本社事務所を東京都千代田区大手町二丁目3番2号（大手町プレイス イーストタワー）に移転する。
有価証券報告書の「沿革」記載事項をそのまま再構成しています（AI生成ではありません）
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
無料登録で見られます
メールアドレスだけで登録完了。無料プランは毎月3社まで深掘りできます。
無料で登録する