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法人番号 1380001005620

ゼビオホールディングス株式会社

上場 プライム 福島県郡山市
照合済みの公的データ
国税庁 gBizINFO EDINET
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基本情報 公開
出所 国税庁・gBizINFO
確認 2022-08-01
商号
ゼビオホールディングス株式会社
法人種別
株式会社
証券コード
8281　東証プライム・小売業（TOPIX Small 1）
本店所在地
福島県郡山市朝日３丁目７番３５号
電話番号
024-938-1111 （有価証券報告書 表紙より）
法人番号指定日
2015-10-05
代表者
代表取締役　　諸　橋　友　良
従業員数
6名
公式SNS
Wikidata / 2026-07-20
同じ住所に登記されている法人 公開
出所 国税庁 登記住所

この会社と同一の登記住所に登記されている他の法人です（全6社）。同一住所に多数の法人がある場合はレンタル／バーチャルオフィスの可能性がありますが、件数の事実のみを示し判定はしません。

  1. ゼビオ株式会社
    株式会社
    1380001025412
  2. 3380001008968
  3. 4380001009057
  4. 8380001018054
  5. 7380001004798
公的実績 会員
出典 経済産業省 gBizINFO
取得 2026-07-20
届出・認定 1
届出・認定 1件
適格機関投資家等特例業務届出者 金融庁
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従業員データ 公開
出所 EDINET 有価証券報告書（提出会社単体）
提出 2026-06-25
平均年収
868 万円
平均年齢
57.2 歳
平均勤続年数
7.3 年
有価証券報告書「従業員の状況」より（提出会社単体・当期）
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-25
純利益率 -0.9%1人あたり売上 1.0億円ROE -1.8%増収率 +0.7%
売上高の推移
2022-03
2232.8億円
2023-03
2392.9億円
2024-03
2424.3億円
2025-03
2506.0億円
2026-03
2523.3億円
決算期売上高営業利益経常利益純利益総資産純資産自己資本比率ROE1株配当従業員数
2026-03 2523.3億円-46.6億円-21.6億円2060.0億円1183.1億円 57.2% -1.8% 35円 2,446名
2025-03 2506.0億円-76.2億円9.7億円2039.6億円1221.3億円 59.5% 0.8% 32.5円 2,485名
2024-03 2424.3億円-54.0億円25.9億円2095.3億円1248.1億円 59.2% 2.1% 30円 2,560名
2023-03 2392.9億円-92.4億円54.0億円2113.0億円1225.7億円 57.7% 4.5% 30円 2,501名
2022-03 2232.8億円-78.5億円38.4億円2083.1億円1187.1億円 56.8% 3.3% 30円 2,576名
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基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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注意情報 有無を公開
出所 官報・行政処分公表
照合 毎日
注意情報は確認されていません
破産手続・解散・行政処分の公表を毎日照合しています
財務ハイライト 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-25
最新期の主要数値 2026-03期 無料公開
売上高
2523.3億円
純利益
-21.6億円
総資産
2060.0億円
純資産
1183.1億円
自己資本比率
57.2%
EPS
-52.3円
1株配当
35円
純利益率 -0.9%1人あたり売上 1.0億円ROE -1.8%ROA -1.1%増収率 +0.7%
5期サマリー
指標直近前期比CAGR推移（古→新）
売上高 2523.3億円 +0.7% +3.1%
経常利益 46.6億円 -38.8% -12.2%
純利益 -21.6億円 -322.9% —
総資産 2060.0億円 +1.0% -0.3%
純資産 1183.1億円 -3.1% -0.1%
EPS（1株利益） -52.3円 -331.2% —
BPS（1株純資産） 2,845.7円 -2.4% +1.6%
営業CF 96.8億円 -19.7% +44.3%
現金・現金同等物 158.1億円 -20.4% -20.7%
自己資本比率 57.2% -2.3pt —
ROE -1.8% -2.6pt —
売上高の推移
2022-03
2232.8億円
2023-03
2392.9億円
2024-03
2424.3億円
2025-03
2506.0億円
2026-03
2523.3億円
純利益の推移 （■黒字 / ■赤字）
2022-03
38.4億円
2023-03
54.0億円
2024-03
25.9億円
2025-03
9.7億円
2026-03
-21.6億円
損益
決算期売上高営業利益経常利益純利益
2026-03 2523.3億円-46.6億円-21.6億円
2025-03 2506.0億円-76.2億円9.7億円
2024-03 2424.3億円-54.0億円25.9億円
2023-03 2392.9億円-92.4億円54.0億円
2022-03 2232.8億円-78.5億円38.4億円
財政状態・株主還元
決算期総資産純資産自己資本比率ROE1株配当
2026-03 2060.0億円1183.1億円 57.2% -1.8% 35円
2025-03 2039.6億円1221.3億円 59.5% 0.8% 32.5円
2024-03 2095.3億円1248.1億円 59.2% 2.1% 30円
2023-03 2113.0億円1225.7億円 57.7% 4.5% 30円
2022-03 2083.1億円1187.1億円 56.8% 3.3% 30円
キャッシュ・フロー
決算期営業CF投資CF財務CF現金・現金同等物
2026-03 96.8億円-112.6億円-33.2億円158.1億円
2025-03 120.6億円-95.8億円-75.3億円198.6億円
2024-03 42.7億円-80.4億円-41.4億円249.4億円
2023-03 70.2億円-54.8億円-79.1億円328.9億円
2022-03 22.4億円-51.6億円-21.2億円398.9億円
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給与・働く環境 公開
出所 EDINET 有価証券報告書（提出会社単体）
提出 2026-06-25
平均年収
868 万円
平均年齢
57.2 歳
平均勤続
7.3 年
有価証券報告書「従業員の状況」より（提出会社単体・当期）。男女間賃金比は男性=100としたときの女性の賃金割合
従業員数 会員
出所 EDINET
従業員数の推移（有報ベース）
2022-03
2,576名
2023-03
2,501名
2024-03
2,560名
2025-03
2,485名
2026-03
2,446名
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ゼビオホールディングス株式会社の従業員データカード
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役員 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-25
諸橋友良
代表取締役
北澤猛
取締役
藤澤剛
取締役
岩本保
取締役
住田智子
取締役
篠原倫太郎
取締役
干川勇一
監査役常勤
小谷野幹雄
監査役非常勤
向谷地正一
監査役非常勤
有価証券報告書「役員の状況」記載の取締役・監査役等（提出日時点）
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大株主 会員
出所 EDINET 有価証券報告書
提出 2026-06-25
1 有限会社サンビック
19.94%
2 公益財団法人諸橋近代美術館
10.87%
3 有限会社ティー・ティー・シー
9.96%
4 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）
6.37%
5 諸橋輝子
3.36%
6 諸橋友良
2.84%
7 STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任理事 株式会社みずほ銀行決済営業部）
2.66%
8 ＲＨＢ合同会社
2.18%
9 四家千佳史
1.21%
10 ゼビオグループ従業員持株会
1.09%
有価証券報告書「大株主の状況」より（発行済株式総数に対する所有株式数の割合）
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沿革 公開
出所 EDINET 有価証券報告書「沿革」
1973-07 株式会社サンキョウ（福島県いわき市、
1986-08 当社へ合併）の経営する6店舗の全ての営業権、権利義務一切、主たる資産及び負債を譲り受け株式会社サンスーツとして当社設立。
1974-12 福島県郡山市中町に“サンキョウ郡山店”を設置すると同時に営業本部を同地に移転。
1979-08 本店を福島県郡山市中町11番1号へ移転すると同時に、商号を株式会社サンキョウに変更。
1979-11 福島市の旧長崎屋ビル（地下1階、地上7階、床面積5,098㎡）にファッション＆スポーツをテーマとした当社初の大型店を開店。
1983-11 郊外型スポーツ店の“トップスポーツ並木店”を郡山市に設置。
1985-11 株式会社ファイブスタジオ（現有限会社サンビック）より、同社の経営する3店舗の営業権、主たる資産及び負債を譲り受け、婦人服の販売及び飲食業を開始。
1987-11 ゼビオ株式会社へ商号変更。同時に店名を従来のサンキョウ（メンズ店）はゼビオ（複合大型店）とゼビオメンズ、トップスポーツはゼビオスポーツ、エブリディはゼビーへ、それぞれ変更。定款の事業目的及び公告の方法を変更。
1988-04 社団法人日本証券業協会東京地区協会に店頭登録。
1988-07 福島県郡山市朝日三丁目7番35号に新本社屋を竣工し、同所に本店を移転。
1990-05 東京証券取引所市場第二部に上場。
1990-07 当社初の郊外型ゴルフ専門店を茨城県勝田市（現ひたちなか市）に設置。
1991-04 株式会社磐梯リゾートホテル（清稜山株式会社へ商号変更）の株式を100％取得。
1992-10 本宮流通センター竣工。本格的稼働開始。
1992-12 仙台市に郊外型大型複合店“スーパースポーツゼビオ仙台泉中央店（1フロア1,000坪）”を設置。併せて大型店6店舗を新規開設。
1993-12 新設店7店舗の開設および複合型大型店“仙台泉中央店”など大型店10店舗を業態変更し、「スーパースポーツゼビオ」を17店舗に拡大。
1995-03 中国地方（鳥取県、山口県）、東海地方（静岡県）に初進出するとともに、「スーパースポーツゼビオ」を24店舗に拡充。
1995-04 本宮流通センターを増床。九州地方（福岡県）、近畿地方（京都府）に初進出。
1995-09 東京証券取引所市場第一部に指定替。
1996-06 英国の製造小売チェーン「ネクスト社」と業務提携契約を締結。
1999-11 国内最大級の売場面積（約2,400坪）で自然をテーマにした“スーパースポーツゼビオドーム札幌月寒店”を開設。
2002-03 ゼビー業態を廃止。
2002-11 本宮流通センター内にて、一括物流システム稼働開始。
2004-07 ゼビオビジネスサービス株式会社（連結子会社、現ゼビオコーポレート株式会社）を設立。
2005-04 株式会社ヴィクトリアの株式を100％取得し、連結子会社とする。
2005-08 ゼビオインシュアランスサービス株式会社（現ゼビオカード株式会社）を設立。
2005-09 メンズ事業及びメディア事業を営業譲渡。
2006-06 ゼビオカード株式会社（連結子会社）を設立。
2008-07 ゼビオナビゲーターズネットワーク株式会社（連結子会社）を設立。
2008-10 株式会社ゴルフパートナーの株式を公開買付けにより取得し、連結子会社とする。
2009-04 株式会社ゴルフパートナーを簡易株式交換により完全子会社化。
2010-06 日本最大級の体験型スポーツモール“スーパースポーツゼビオドームつくば学園東大通り店”を開設。
2011-05 クロススポーツマーケティング株式会社（連結子会社）を設立。
2012-04 大韓民国ソウル市に株式会社ゼビオコリアを設立。
2012-07 国土観光株式会社（現クロスアライアンス株式会社）の株式を100％取得（連結子会社）。
2013-11 株式会社ネクサスを設立（
2013-12 株式会社タケダスポーツよりスポーツ小売店「タケダスポーツ」23店舗を事業譲受）。 年月概要
2015-10 純粋持株会社体制へ移行。ゼビオホールディングス株式会社へ商号変更。
2017-05 清稜山株式会社の研修・宿泊事業を国土観光株式会社へ事業譲渡。株式会社ネクサスのスポーツ小売事業部門を株式会社ヴィクトリアへ事業譲渡。清稜山株式会社及び株式会社ネクサスをゼビオホールディングス株式会社へ吸収合併。
2018-04 株式会社ゼビオコリアを株式会社ゴルフパートナーコリアに商号変更。同年
2018-05 、ゴルフパートナー韓国1号店を出店。
2019-12 静岡県及び神奈川県内でスポーツ用品店などを展開する「シラトリグループ」と業務提携に係る基本合意書を締結。
2020-03 ゼビオインシュアランス株式会社をゼビオカード株式会社へ吸収合併。
2020-05 国土観光株式会社をクロスアライアンス株式会社に商号変更。
2020-12 東京ヴェルディ株式会社の株式を取得し、連結子会社とする。
2021-06 ゼビオスポーツ総研株式会社（連結子会社、現スポーツサイエンス総合研究所株式会社）を設立。
2021-10 株式会社パステルをゼビオ株式会社へ吸収合併。
2022-04 東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
2023-11 グループ5業態を結集した九州最大級の基幹店“スーパースポーツゼビオ福岡天神店”を開設。
2024-03 新たな会員・ポイントサービス「スポーツポイント」に参画。
2025-02 グループ共通クレジットカード「スポーツポイントカード」を発行。
2025-04 株式会社横浜黒川スポーツが運営するスポーツ専門店「GALLERY・2」事業を取得し、専門店事業の拡充を推進。
2026-02 株式会社ベースマンが運営する野球専門店「ベースマン」事業を取得し、専門業態における店舗ネットワークの強化を推進。
有価証券報告書の「沿革」記載事項をそのまま再構成しています（AI生成ではありません）
基本情報の時系列 会員
出所 国税庁
照合 毎日
法人番号の指定 国税庁により法人番号が指定されました
変更履歴は2026年7月の収集開始以降に確認された変化です
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公的実績 会員
出典 経済産業省 gBizINFO
取得 2026-07-20
届出・認定 1
届出・認定 1件
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